米国のハーバード大学（Pixabayからの画像）

　毎年、年度初めの4月にはフレッシュマンにエールを送る内容にしていますが、今年は新人だけでなく、ベテランにも朗報の春となりました。

　日本経済新聞は3月29日、英科学誌「ネイチャー」の記事を引用して「米研究者、75%がトランプ政権下で国外移動検討」と報道していました。

　そこで元記事を確認してみましたが、少し日本語報道とニュアンスが違う面があるように思いました。

　これを補うところから始めてみましょう。

「若手研究者」の定義

思いやられる日本の高等学術政策

　日本語の記事は「ポスドク」が逃げ出しているものでした。一方、原文を見て見ると、米国脱出を考えているのは「若年層に顕著」という傾向で

（外国人）常勤研究者　＜　ポスドク　＜　大学院生

　という不等式が成立しており、それを元記事では細かに解説しています。実際の数字で示してみましょう。

アンケートの全体で 離米検討者1211人／総数1608人　＝　75.3％

　ところが、これを「ポスドク」つまりドクターの学位を取った後の時限研究者に限ると

ポスドク離米検討者　548人／総数690人　＝　79％

　と、さらに高率になります。実は　博士課程の学生だけで見ると

博士課程学生の離米検討者　255人／総数340人　＝　75％

　さらに修士課程の学生では

修士課程学生の離米検討者　293人／総数350人　＝　83％

　と、学年が下に行くほど、米国留学をやめ、母国や別の国に移動しようとしていることが分かります。

　これに対して、既に安定した職位（PIと言いますが）を持っている人をみてみると

外国人PIの離米検討者　663人／総数918人　＝　72％

　と、依然として過半数を超え、非常に多くの「世界の頭脳」が米国離れを起こしつつある。

　これは大変な「地殻変動」である可能性があり、日本は大きなチャンスを迎えていると考える必要があるでしょう。