米著名投資家ウォーレン・バフェット氏は9日、CNBCテレビに出演。米国経済は「崖から落ちた」と形容した上で、米国経済は最悪ケースに近いシナリオに沿って推移しており、「すぐに回復に転じることはあり得ない」と述べた。

　9日の米国株式は医薬品株をめぐり売買が交錯したが、最終的に下落した背景には、上記発言や、世界経済全体のマイナス成長を世銀が予測したことがある、としたメディアもある。ニューヨークダウ工業株30種平均は前週末比▲79.89ドルとなり、終値は6547.05ドルと、97年４月以来の安値を更新。

　また、9日のS＆P500種は終値が676.53（前週末比▲6.85ポイント）で、96年9月以来の低水準となったが、「ドクター・ドゥーム」として知られるニューヨーク大学のルービニ教授は同日、Ｓ＆Ｐ500種は世界景気後退が深刻化するとともに、「年内に600かそれ以下の水準に下落する可能性が非常に高い」と予測した。

　「500という水準については、より可能性が低いものの、そこまで到達する可能性はいくらかある」「予想より悪いマクロのニュースが続出して株価にネガティブな影響を及ぼすだろう」「今後数か月のうちに、多くの金融機関が支払不能（インソルベント）であることを、多くの人々が認識するだろう」という（3/9ブルームバーグ）。

　世界経済が「崖から落ちた」ことをあらためて確認させてくれたのが、6日に発表された、ＯＥＣＤ総合先行指数（CLI）の１月分である。米国が90.1（前月比▲1.4ポイント）、ユーロ圏が93.7（同▲0.6ポイント）、日本が91.0（同▲1.5ポイント）と、いずれも急低下を継続。BRICsについても、ブラジルが94.5（前月比▲2.7ポイント）、ロシアが85.9（同▲3.3ポイント）、インドが92.4（同▲1.0ポイント）、中国が87.4（同▲2.1ポイント）と、いずれも大幅な低下となった。