今までの行動様式を大きく変えたコロナ禍。度重なる緊急事態宣言によって夜の街から人が消え、閑古鳥が鳴く状況に耐えきれず閉店の道を選んだ飲食店も少なくない。緊急事態宣言解除後も、社会の変化は読みきれないような状況が依然として続く。
飲食業界に明るい未来はあるのか?
その答えを得るため、『おいしい経済』を上梓した楠本修二郎氏の元を訪ねた。
楠本氏は90年代に、渋谷と原宿を結ぶ旧渋谷川遊歩道「キャットストリート」開発計画に参加、自身も仲間達と共に同ストリートで「WIRED CAFE」 1号店をオープン。若い世代の心をつかみ、裏原宿ブームの立役者の一人となった。
2001年にはカフェ・カンパニー株式会社を設立。飲食事業だけに留まらず、地域活性化事業、商業施設のプロデュースなどを展開し、2010年から経済産業省の民間委員、また、2011年からはクール・ジャパンの戦略事業 クリエイティブディレクターとして参画した。現在、カフェ・カンパニーはWIRED CAFEをはじめ、約80店舗を運営。
新著『おいしい経済』では、データや事例をもとに、日本の食が持つ大きなポテンシャルとそれを活用した新しいビジョンを提示する。
「変化」だけが生き残りの手段ではない
――単刀直入にお聞きします。飲食業界は厳しいと感じていますか?
楠本:当然ながら、相当厳しいです。金銭的にはもちろん、それ以上に精神的に厳しい。その理由は、コロナ禍は、既存のビジネスが長い年月をかけて生まれ変わるという時間的余力を与えてくれないから。
刻一刻と情勢が変わり、時間がない中で飲食業界の経営者は二者択一を迫られています。「今のまま何とか頑張り続けよう」なのか、「これを機に一気に変わろう」と考えるのか。その結論を、一刻も早く出さなければならない。絶えず強迫観念に駆られているような状態です。