「コロナにかかわらず来夏に東京五輪は開催される」と発言した国際オリンピック委員会（IOC）の調整委員長を務めるジョン・コーツ副会長（写真：AP/アフロ）

　まったく形が見えてこない。来夏に開催延期となった東京五輪・パラリンピックのことだ。

　つい先日、大きな波紋を呼んだのはIOC（国際オリンピック委員会）の調整委員長を務めるジョン・コーツ副会長がAFP通信の電話インタビューに対し「コロナがあろうとなかろうと開催される。来年7月23日に始まる」と語った発言である。

　新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）に歯止めがかかっていなくても、あるいは今以上の爆発的感染が起こっていたとしても中止は考えておらず強行開催するというIOC幹部の総意を意思表示したことで、日本国内からはネット上を中心に反発の声が強まった。確かに我々日本人からすれば、何と具体性もなく無責任な妄言だろうと疑問を投げかけたくなるのも当然の話だ。

具体的コロナ対策を示せない組織委

　日本国内は政府や行政の主導で「新しい生活様式」や「ウィズコロナ」の新時代到来が叫ばれ、感染収束に向かっているとは言い難い状況下でも経済活動を優先させる選択をとった。このまま自粛を続けていけば経済が瀕死状態になることを考えれば、コロナと共存を図っていくプランニングは「間違いなく正しい」とは断言できないにせよ、やむを得まい。これにならって日本のプロスポーツ界も“平常運転”に少しでも近づけようとしており、政府のイベント人数制限緩和によって今月19日から集客の上限は5000人を超え、収容人数の50％までが可とされることになった。

　この流れに乗りかかるようにして東京五輪・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長は15日に開かれた理事会で「私も最近、プロ野球の5000人の一人に入って中を見てきました。大変しっかりしたコロナ対策を行っており、我々としては大変参考になると思いました」と述べている。プロ野球を統括するNPB（日本野球機構）とサッカー・Jリーグは合同で設立した「新型コロナウイルス対策連絡会議」の助言のもと、入念な感染防止対策のガイドラインを設けている。それに基づく対策を目の当たりした武藤事務総長も組織委員会の幹部として「参考になる」と口にしたのだろう。

　だが組織委員会では、肝心なコロナ対策の具体案が全く見えて来ず、叩き台すら議論されていない。ちなみに理事会では多くの理事から「もっと広報活動を通じて『大会が開催できる』と世の中に強く訴えていくべきだ」、「東京五輪を盛り上げるため、我々がどのような努力をしているかについて国民の多くに分かってもらえていない」などといった意見が出たそうだ。それぞれの主張は分からないでもないが結局それ以上は進展せず、どうしてこのような具体策に結びつかない内容に終始するのか理解に苦しむ。