一般的に、世の中には時代ごとの流行りがあります。それと同様に、人事にもトレンドやブームがあるのです。最近のブームは、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う対策にまつわるもの。少し前から始まった働き方改革の流れを継承しながら、在宅勤務など、リモート環境での働き方が検討されています。こうしたブームも、時が過ぎれば変わってしまうものです。では、かつて日本企業の人事部を騒がせていたあのキーワードは、いまどうなっているのでしょうか。今回は、ダイバーシティが現在どうなっているのかについて考えてみます。

日本企業がたどったダイバーシティの歴史を振り返る

　ほんの10年ほど前までは、「ダイバーシティ」という言葉は日本で一般的ではありませんでした。人事部でも、本当に意識の高いごく一部の人が知っている程度でした。当時はダイバーシティといえば「お台場にあるあの施設だよね？」と言われていたことがウソのようです。

　いまでは、人事関係者に限らず、ビジネスパーソンであればダイバーシティの意味や言葉そのものを知らない方はほとんどいないでしょう。そんな日本のダイバーシティは、どのように始まったのでしょうか。少し振り返ってみましょう。

　ダイバーシティはもともと、アメリカでの取り組みに端を発します。「I Have a Dream」の演説で有名なキング牧師が、1960年代に黒人解放運動を行いました。それをきっかけに他の人種や宗教、女性などあらゆる身分における差別からの解放が始まり、1964年の公民権法成立により、法の下で差別が禁止になったのです。

　こうしたアメリカの流れを受けて、日本は少し遅れて女性の社会進出が始まり、1986年に男女雇用機会均等法が成立しました。しかし80年代から90年代は「寿退社」という言葉に代表されるように、女性が長く社会で働くことは一般的ではありませんでした。

　この流れを大きく変えたのが、バブル崩壊、ITバブル崩壊、リーマンショックと続く経済危機と、少子高齢化でした。また、2007年から2012年にかけて、いわゆる「団塊の世代」が大量に定年退職を迎えました。労働力不足で経済成長が止まってしまうことを危惧した政府は、2010年代から女性活躍を推し進め、2014年に女性活躍推進法が成立しました。女性の就業率は2007年の段階で約60％でしたが、推進の結果、2018年には約70％にまで上昇しました。

　このように、日本ではダイバーシティは経済成長の鈍化を防ぐための女性活躍推進が中心でした。そのため、ダイバーシティといえば「女性活躍」というイメージが、現在でも日本企業で定着しています。