社内失業に至る要因について、7割以上が「該当社員の能力不足」と回答

　社内失業者が「いる」または「いる可能性がある」と回答した人に、社内失業者の要因を聞いたところ、最も多かったのは「該当社員の能力不足」で75％、次いで「該当社員の異動・受け入れ先がない」が49％となった。

社内失業者への対策は「教育」や「自己啓発支援」が多い

　また、社内失業者に対する今後の対策を聞くと、「該当社員の教育」が最多で41％、「自己啓発や学びなおし支援」と「職階の見直し」がそれぞれ25％という結果になった。

　さらに、自由回答で社内失業者に対する悩みを聞くと、以下のような回答が得られた。

・人材不足の部署に、社内失業している社員を異動させることで生じる待遇や反発を考えると、適切ではないと感じる。（広告・出版・マスコミ関連／50～99名）

・会社側が本人の異動希望希望を聞くなど対応しようとしても、組織として柔軟に対応できない。対象者は、能力の低い人が多く、引き取り手がいない。（メーカー関連／50～99名）

・事業形態の変化に対応しきれない者へ対処が難しい。また、人員数では足りていても、人材能力と人員数がイコールとならない。（商社／100～299名）

　予備軍を含めると約3社に1社の割合で「社内失業者」がいるという実態が明らかになった。社内失業者がいる状態は、企業と従業員のどちらにとっても健全とは言えないだろう。打開策の一つとして、企業側からも従業員のキャリアアップや学び直しを働きかけ、すべての従業員が活躍を目指せる環境の再構築に取り組む必要があるのかもしれない。

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HRプロ編集部

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