「商品の販売実績」と「SNS上のコミュニケーション」に関係性があるのだろうか？（写真はイメージ）
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 21世紀がはじまり、15年が経過した。この間の我が国を取り巻く環境変化の中で、最も大きなものはインターネットの普及であろう。

「平成26年通信利用動向調査」（総務省）によると平成25年(2014年)末の時点で、インターネットの人口普及率は82.8％となり初めて8割を超え、また利用者数も1億44万人となり初めて1億人を超えた。今世紀最初の年に当たる平成13年（2001年）末時点では人口普及率46.3％、利用者数5593万人であり、この14年間でそれぞれは概ね2倍に伸びていることが分かる。

 この量的な変化と平行して、ツイッター、フェイスブックなどのSNS（Social Networking Service）上での多対多のコミュニケーションの登場により質的な変化も起きている。これらの変化により企業のマーケティング活動も大きく変化しつつある。

 電通（2015）によれば、2014年の我が国のインターネット広告費は1兆519億円となっており、既に新聞広告費（6057億円）、雑誌広告費（2500億円）、ラジオ広告費（1272億円）を合計した額を上回っている。また、この額はテレビメディア広告費（1兆9564億円）には及ばないものの、テレビメディア広告費の伸び率が前年比102.8％であるのに対してインターネット広告費は前年比112.1％となっており、成長の面ではテレビを大幅に上回っている。広告活動におけるインターネット広告の相対的な存在感は年々高まっている。

 ネット上で情報発信を積極的に行うようになったのは企業にとどまらない。消費者による情報発信も盛んになっている。総務省（「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」）によると、1対1のコミュニケーションメディアであるメールの利用時間はほぼ横ばいであるが、多対多のコミュニケーションメディアであるSNSの利用時間が大幅に増加している（図1）。

図1 平日・休日のコミュニケーション系メディア利用時間の推移（出所：総務省「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」）
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