前日の米デルに続き、米ヒューレット・パッカード(HP)も5~7月期の決算を発表したが、こちらもパソコン事業の不振が浮き彫りになった内容だった。
パソコン売り上げ10%減
HPの売上高はこれで4四半期連続の前年同期比減。パソコンのほか、プリンター、サーバー/ストレージ、サービスなど、ほぼすべての部門で売上高が1年前を下回ったうえ、一時的な費用が重しとなって業績を悪化させた。
HPのパソコン事業の売上高は、86億2000万ドルで1年前から10%減少した。このうちノートパソコンの売り上げが同13%減、デスクトップは同8%減。
企業向け製品が9%減少したほか、消費者向けは12%減少している。また出荷台数で見るとノートパソコンは同12%減、デスクトップパソコンは同6%減となっている。
HP、デルともに共通して言えるのは、会社全体でパソコン事業に大きく依存していること。HPでは全売上高の3分の1、デルでは半分をパソコン事業が占めている。
こうした状況で世界のパソコン市場は成長が止まっている。一方で中国レノボ・グループ(聯想集団)や台湾エイサーが出荷台数を伸ばし、HPとデルのシェアを奪っている。
先頃米ガートナーが公表した市場調査によると、4~6月期の世界パソコン出荷台数は前年同期比0.1%減の8750万台。出荷台数のシェアはHP、レノボ、エイサー、デル、台湾アスーステック(ASUS)の順。
この上位5社のうち、HPとデルはいずれも1年前からシェアを減らし、それ以外の3社はすべて伸びている。