「スーパー耐久2022シリーズ第1戦」決勝スタート前、スバル「BRZ」レース仕様車とチームスタッフ（鈴鹿サーキットにて筆者撮影）
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（桃田 健史：自動車ジャーナリスト）

　日本の自動車産業界で今、カーボンニュートラル燃料に注目が集まっている。

「カーボンニュートラル」を改めて説明すると、原油や石炭など原料の採掘、工場での製造、火力などによる発電、トラック輸送や乗用車の利用など、人間が地球上で生活する上で排出するCO2（二酸化炭素）の総量を削減し、同時にCO2を吸収する森林などを保護や育成を進めることで結果的にCO2の排出量を相殺する、という考え方だ。世界各国が地球温暖化対策としてCO2排出削減を進めるなか、日本でも2020年に菅政権が「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を打ち出した。

日本の自動車市場の“特殊”な状況

　こうした動きを受けて、自動車産業界ではこれまでのガソリンやディーゼル燃料を使った内燃機関を使った駆動システムから、電気で動くモーターを活用した電動化へのシフトが鮮明になっている。

　なかでも電動化について積極的なのが欧州だ。欧州連合の執務機関である欧州委員会は「2035年までに欧州域内で販売する新車100％を事実上、BEV（電気自動車）またはFCV（燃料電池車）とする」との規制案を提示している。そのため、欧州自動車メーカーはBEVシフトを鮮明に打ち出しており、例えば英国のジャガーは2025年までに、スウェーデンのボルボは2030年までに、それぞれ完全BEVブランドとすることを決めている。また、ドイツのメルセデス・ベンツは「市場環境が整えば」という条件付きながら、「2020年代末までに完全BEVシフトする」事業計画を公表済みだ。

　こうした欧州勢による急激なBEVシフトに対して、日本の自動車メーカー各社でつくる業界団体、日本自動車工業会では、「日本の産業体系に見合った形でカーボンニュートラルを実現するべき」との姿勢を示し、政府にその旨を提言している。