東京五輪で野球、ソフトボールの会場となる横浜スタジアム（資料写真、2021年7月22日、写真：AP/アフロ）

（池田 信夫：経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長）

　東京オリンピック・パラリンピックの開会式を前に、不祥事が噴出している。開会式の音楽を担当していた小山田圭吾氏が、障害者を虐待した発言で辞任したと思ったら、開会式・閉会式のショーディレクターだった小林賢太郎氏が「ユダヤ人虐殺」をギャグにした発言で解任された。

　今回のオリンピックは、昨年（2020年）、安倍首相が1年延長したときからトラブルが相次ぎ、世界のメディアから「呪われたオリンピック」といわれているが、その背景には組織委員会の抱えている矛盾がある。

開会式の直前に出てきた「ユダヤ人惨殺」のコント

　今回のユダヤ人発言は「実話BUNKAタブー」というマイナーな雑誌の7月21日深夜のツイートから始まった。

　この動画は1998年に「あのユダヤ人大量虐殺ごっこやろうっていったときのな」というたった10秒のコントで、そのままだったら外交問題になったとは思われない。

　しかしそれを受けて防衛省の中山泰秀副大臣が、反ユダヤ主義を監視するサイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）に連絡したことから騒ぎが大きくなった。

　これを受けてSWCは7月22日朝、「東京オリンピックの開会式のディレクターによる反ユダヤ主義の発言を非難する」という公式声明を発表した。

　オリンピック組織委員会は同日午前、小林氏を解任し、彼も「私が書いたコントのセリフに極めて不謹慎な表現が含まれていました」と事実を認めた。