株式会社学情は2021年1月27日、緊急事態宣言再発令にともない実施した「20代の仕事観や転職意識」に関する調査結果を発表した。調査期間は2021年1月8日～19日で、同社が運営する20代専門転職サイトへの来訪者493名から回答を得た。これにより、若い世代の「転職に対する意識や求めるもの」が明らかとなった。

今回の緊急事態宣言再発令で転職における意識変化はあったのか

　まずは「緊急事態宣言の再発出で、転職において意識が変化した点」を尋ねた。すると、最も多かったのは「テレワークの有無を確認するようになった」で33.1％となった。以下、「転職を希望する業界や業種を見直した」（25.4％）、「身に付くスキルを重視するようになった」（24.7％）と続いた。一方、「特に変化したことはない」も25.8％と、約4人に1人は今回の宣言を受けても特段意識の変化がないことが明らかとなった。

　自由回答では「テレワーク可能な企業で働きたいという気持ちが強くなった」、「テレワークなど、柔軟な働き方ができる企業は志望度が上がる」等の声が寄せられている。

6割は「転職において年収が下がる可能性」を感じている

　続いて、「転職活動において、年収が下がる可能性があると思うか？」と尋ねた。すると、60.9％が「はい」と回答。およそ3人に2人は「年収が下がる可能性」を感じていることが判明した。なお、前回の緊急事態宣言が発令された2020年4月時点で行った同様の調査では、「下がると感じている」と回答したのは47.7％で、増加傾向となっている。

　20代の転職希望者の中には、年収減少の可能性を感じつつも、テレワーク可能などの柔軟な働き方を求め、転職を試みる人も少なからずいるようだ。若い世代は仕事に対し「金銭的なゆとり」よりも、「働き方の多様性」をより求めていると言えるのかもしれない。

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HRプロ編集部

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