（写真：ロイター/アフロ）
3枚の画像を見る

　シャープは、経営再建中のジャパンディスプレイ（JDI）への支援について、2019年12月27日付のお知らせで、下記の様に初めて言及した。

「関係先からの依頼を受けて、当社は、白山工場の取得によって生じる当社業績への寄与やリスクの有無・程度など、様々な観点から、慎重に検討を進めております」

　関係先とは、液晶の最大顧客であるアップルと予想される。つまり、シャープ・アップル連合だ。

シャープ・アップル連合はJDIを救えるか

　私は、9月30日のJBpressの記事で、JDIへの支援の最後の切り札はシャープだと述べた。

（参考記事）蟻地獄に落ち込んだJDI、這い上がるすべはあるのかhttps://jbpress.ismedia.jp/articles/-/57774

　その理由は、2019年6月25日にシャープ株主総会に引き続き行われた経営説明会で、私はシャープ会長兼社長の戴正呉氏からJDIへの支援を依頼し、次の回答を得たからだ。

「日本の国と社会に同じ意識があれば援助したい」

（参考記事）シャープ社長が株主総会で見せたJDI支援への関心
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/56852

　ただし、シャープとアップルの関係は、まだ固まっておらず流動的だ。私が想定していたシャープのJDIへの支援形態とは異なる可能性がある。