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中国・北京で、ノートPCのキーボードを打つ女性（2010年1月7日撮影、資料写真）。(c)Frederic J. BROWN / AFP〔AFPBB News〕
前回（http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/55475）のコラムに対して、「伊東の原稿は、劣悪なバイトの就労条件無視している。問題だ」といった指摘があったように伺いました。
でも、それはちょっと違うというところから、今回の論点を明確化してみたいと思います。
前回のコラムは「不適切動画」「バカッター」あるいは「サイバーセキュリティ」といったキーワードがタイトルに示されていますが「バイトテロ」はありません。
「バイオ・テロ」を捩った「バイト」による企業への情報ダメージを危惧する「バイト・テロ」は確かに問題ですし、またその背景に、低賃金長時間重労働など、ブラックを指摘され得るアルバイトの待遇などが存在するのかもしれません。
しかし、私のコラムは音声動画のメディア公衆情報衛生を扱う大学研究室を主催しており、労働環境の詳細に通じているわけではありません。
また、かつて（最近の若い人にはピンとこないかもしれませんが）永山則夫事件などが生々しかった時期、議論されたことですが、仮に社会がどれだけ矛盾に満ちていたとしても、そこで起こされた不法行為について、「社会が悪いからいけないんだ」式の議論は絶対に成立しません。
先日来、問題となったケースで、どのような就労状況や問題があるのか、私は正確に把握していませんから、何も言及することができません。
しかし、それがどういうものであれ、つまりどれほど厚遇されていようと、冷遇だろうと、一度インターネット上に公開された情報が二度と回収不可能であること、あるいは、音声動画コンテンツを視聴し、とくに情動が強く動かされるようなケースでは、視聴者の脳裏に印象が強く残り、意思決定や価値判断に深く影響を残し続けることに、微塵の変化もありません。
こうした、音声動画コンテンツに関するサブリミナルな影響については、「さよなら、サイレント・ネイビー」をはじめとする私のオウム真理教事件関連のメディア・マインドコントロールの仕事をご参照ください。
オウム真理教事件に関しては、当時の大学院生の就職難その他を指摘する向きもありました。
