インターネット環境のカテゴリーでは、モバイルおよびブロードバンドのインターネットの手軽さと普及率のレベル、BtoBおよびBtoCのインターネット利用度、そして投資に対する通信セクターの開放性を測っている。

　データセキュリティーを考慮に入れるために、人口100万人ごとの安全なインターネットサーバーの台数と汚職の測定を利用した。最後に、ICT特許の数、研究開発（R＆D）支出、そして熟練労働者の可用性によって代表される技術革新も考慮に入れている。

　より多くの人がインターネットを使用するようになることは、インターネットの使用、スキル、技術革新を底上げする波及効果を持ち、それらすべてがより競争的なeトレード環境につながる。

　マッキンゼー・グローバル・インスティテュートによると、2004年から2009年にかけて、インターネットは最大で先進国世界のGDP成長の21％、BRICs諸国のGDP成長の3％に貢献した。この成長による利益の大半（75％）は、インターネット企業自身ではなく、伝統的な企業が得ている。

　eトレード準備度指数では、インターネット環境のカテゴリーのランキングが各国の1人当たりGDPと大きく関係している（0.84の相関関係がある）ことが分かり、インターネットが富を築くのに貢献していることがうかがえる。この調査結果は、他の様々な研究でも裏付けられているものだ。

　インターネット普及率の総数以外に目を向けると、専門家は、インターネットアクセスの質と、人々がインターネットが与えてくれる機会を利用する能力にもっと注意を払うべきだと指摘している。

　「電子商取引がインターネット利用の度合いおよびブロードバンド接続性の質と関係していることが分かるはずだ」とUNCTADのフレドリクソン氏は言う。「アジアでは、韓国、日本、香港、シンガポールのような経済圏はICTに多額の投資をしており、高速ブロードバンドの普及率が高く、その結果、より多くの個人、民間企業、政府がインターネットを使って様々な形の電子商取引を行っている」