外国資産への投資で気に留めたい「スケジュール」

　「預金なら安心」って本当なの？　「元本保証」って、実際に何を保障してくれるの？　実は、現金にもリスクが潜んでいるのです。本連載ではそんな「現金のリスク」を切り口に、お金のほんとうの価値を守るための資産運用について考えていきます。今回は、海外に投資する際に、「リスク」とともに注意したい「スケジュール」について考えます。

　「節分天井彼岸底」とはいきませんでしたね。前回の記事が公開された2月15日に日経平均株価は3万円を超え、今も3万円前後の株価を保っています。

　緊急事態宣言も終盤を迎え、新型コロナウイルスに対するワクチンの接種も始まったようです。そして、オリンピックも開催まで半年を切りましたが、果たして、この後、株式をはじめとする金融市場は、どのような展開となるのでしょうか？

　さて、これまで筆者は「日本株式」よりも「外国株式」への投資を勧める旨を書いてきました。本稿では外国株式を含めた、外国資産を対象にした投資信託の購入に当たり、気に留めておきたいことを書いてみたいと思います。

　外国資産を対象にした投資信託の購入というのは、具体的には日本以外の国の株式や債券、リート、そして、それらを組み込んでいる投資信託に投資する場合のお話です。

　そもそも、日本であろうとなかろうと、投資にはリスクが付きものです。
　投資は「未知の未来への投資」ですから。
　が、さらに外国資産ともなると、さらにリスクが増えます。
　「リスクが増える」、これは揺るぎのない事実なのです。そして、この「リスクが増える」という揺るぎのない事実をもって「心配のタネが増える」と受け止めるのか、「リターンを得るチャンスが増える」と思うかは、お一人おひとりの考え方次第です。

　本稿でお伝えする、外国資産を対象にした投資信託の購入に当たり気に留めておきたいことは、実はリスクではありません。「スケジュール」です。
　このスケジュールについては、リスクのように受け止め方次第ではなく、むしろ誰にとってもわずらわしいことかもしれません。

購入・売却時の基準価額が分かるのは翌々営業日

　そもそも投資信託は「ブラインド方式」といって、購入時の基準価額が分からないまま購入することになります。
　購入時の基準価額が分かるのは、早くて購入当日の夜か、購入翌日の午前中になります。

　これが、外国資産を対象にした投資信託の場合ですと、投資信託の購入という取引の成立、つまり約定するのが翌営業日になります。したがって、購入時の基準価額が分かるのが、購入手続きをした日の翌々営業日になります。

　これは保有している投資信託を売却した時も同じです。
　外国資産を対象にした投資信託は、売却手続きをした日の翌日に取引が約定しますので、いくらの基準価額で売却できたのかも翌々営業日に分かるのです。
　翌々営業日が連休の初日だったりすると、購入時もしくは売却時の基準価額を知ることができるのは、ずっと先になってしまいますね。