教育費こそ、インフレ傾向が強い

教育資金はインフレ傾向が強い

　筆者はこれまで一貫して投資の必要性を説いているつもりですが、投資が必要だと考える理由は「世の中がインフレになる」ことです。連載第2回や第3回で、インフレが起きる可能性について述べてきました。
　インフレの影響は家計支出全般におよび、教育費だけに限ったお話ではありませんが、筆者は、家計支出の中でもインフレ傾向がより鮮明なのが教育費だと思っています。

　図表1は、「家計の主な消費支出の推移」です。食費や教育費などの家計の主な消費支出について、1970年を100とする指数化したグラフです。これで、過去のインフレの傾向がつかめそうです。
　図表1から分かることとして、インフレの傾向が最も現れているのは「教育費」ではなく「交通・通信費」ですね。

　このグラフの「交通・通信費」に、自動車に掛かる費用が含まれるか否かはハッキリしませんが、もし含まれるのでしたら、車両価格やガソリン代の高騰が反映されているのかもしれません。自動車はハイブリッドカーや電気自動車が登場するなど、外観はともかく、技術が大きく変化しました。一方、通信の方も、1世帯に1台ずつあった固定電話がダイヤルからプッシュへ、そして携帯電話になると1人で複数お持ちの方もいらっしゃいますし、ガラケーからスマートフォンへと、所有形態も端末も目まぐるしく変わりましたね。
　このように、「交通・通信費」は時代とともに、目に見える変化がありました。

　では「教育費」の方は、いかがでしょうか？
　「交通・通信費」の指数の伸びに比べれば、「教育費」の指数の伸びは半分ほどです。
　が、「交通・通信費」に比べ、「教育費」には目に見える大きな変化があったでしょうか？

　学習塾や個別指導塾などは、筆者の幼少期にもありました。
　「今でしょ」の先生で知られる予備校も筆者の時代にもありましたが、当時は予備校といえば「金○カ先生」が一世を風靡していました。今と昔とでは先生の見た目は変わったかもしれませんが、どちらも同じ予備校ですし、授業スタイルも同じようですね。「我が子を大学に行かせたい」という親の気持ちも、昔から変わりませんし。
　今ではスマートフォンを活用した学習方法がありますが、決して、お子様たちにとってはメインの学習方法のメインではなさそうです。それに何と申しまても、このコロナ禍で「教育はICT（情報通信技術）の活用が遅れている」ことがハッキリしてしまいました。

　「教育費」に関しては、「交通・通信費」のそれに比べ、産業そのものには目に見える劇的な変化はなさそうです。

　もし、ここまでに述べた筆者の考えが妥当だとしたら、目に見える劇的な変化がないにも関わらず、図表1の「教育費」の指数が伸びているのは驚異的といえるのではないでしょうか？
　このことは「教育費こそ、インフレ傾向が強い」という筆者の考えが妥当である証拠にもなりそうです。

　と申し上げても、図表1を見て「21世紀以後の教育費の指数は、むしろ下がっているのでは？」というご指摘をいただきそうです。

　そこで、もう一つグラフがあります。

　図表2は「子どもの数と一人当たりの年間教育費の推移」というタイトルのグラフです。子供1人あたりの教育費は、凸凹はありますが、21世紀に入ってからも上昇傾向が続いているといえるのではないでしょうか？