エネルギーの背景に何を求めるか。
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　グローバル企業において、再生可能エネルギーを選択する動きが加速している。

　その象徴は、事業で使用する電力を100%再生可能エネルギーとすることを目指す国際的なイニシアチブ「RE100」への相次ぐグローバル企業の加盟だ。アップル、グーグル、イケア、P＆G、スターバックス、VISAなど業種を超えた名だたる企業が参加しており、その数は140社に上る（2018年8月11日時点）。

　これらの企業には、遅くとも2050年までに事業活動における全ての電力消費を再生可能エネルギー電力にすることが求められるが、前倒した達成目標を掲げる企業も多い。

　米グーグルや米アップルは、事業運営の使用する電力の100％再生可能エネルギー化を既に達成している（世界中のデータセンターなども含む）。

　さらに米アップルは、サプライヤーにおける100％再生可能エネルギーも目指しており、アップルに対してクリーンエネルギーでの生産を約束したサプライヤーは23社となっている。この中には、半導体パッケージ関連製品を供給するイビデン（岐阜県大垣市）、プリント基板用のソルダーレジストを供給する太陽インキ製造（埼玉県比企郡嵐山町）の日本企業2社も含まれる。

　グローバル企業との取引には、自社のRE100化、脱炭素が重要になりつつある。