「YouTuber（ユーチューバー）」と聞くと、「○○をやってみた」といった子供に受けそうなものや、ゲームの実況動画を配信している人を思い描くことだろう。しかし、今回お伝えする内容は、動画配信が「若者の採用にも効果がある」ということだ。特に、知名度が高くない企業にとっては、低コストで取り組める採用広報となる。

なぜ、若者は来てくれないのか

　若者が貴社の採用募集に応募してこない理由は何だろうか。「貴社のことをまったく知らない」、もしくは「社名は知っていても、どのような会社かよくわからない」といったことが原因で、応募ができないのかもしれない。

　人は、よくわからないものを目の前にすると、恐怖や不安を抱く傾向にある。例えば、よくわからない仕事には手を付けるのが怖くて、ついつい先延ばしにしてしまった経験があるのではないだろうか。しかし、「よくわからない仕事」であっても、「何がわからないのか」や「どのようなゴールを目指すのか」などを書き出して「見える化」すれば、やるべきことが明確になり、すぐに取りかかれるようになるものだ。

　つまり、若者から「よくわからない」と思われている会社に関しても、上記と同じように「どういった会社なのか」を「見える化」すればよいのである。その手段として役立つのが「社員YouTuber」による動画コンテンツ配信だ。その理由は２つ。下記のようなものがあげられる。

（1）言葉や文字では伝わらないことを、動画なら伝えることができる
（2）若者の情報入手先が「ネット」へシフトしている

理由1：言葉や文字では伝わらないことを、動画なら伝えることができる

　株式会社ディスコのキャリタスリサーチによると、学生が企業研究を行ううえで知りたい情報の「トップ3」は次の通りである（※1）。

（1）実際の仕事内容
（2）社風
（3）給与水準・平均年収

【出典】
※1　株式会社ディスコ キャリタスリサーチ：就職活動モニター調査「＜確報版＞3 月1 日時点の就職活動調査 ～キャリタス就活2021 学生モニター調査結果（2020年3月）」

「仕事内容」や「給与・年収」については、言葉や文字である程度伝えることができるが、「社風」や「人間関係」は言葉や文字で伝えることが難しく、求人活動の課題であった。しかし、「社員YouTuber」による情報動画の発信であれば、その課題が克服できるのではないだろうか。なぜならば、視聴している学生は、目や耳で「社員同士の会話や行動」を知ることができ、さらに文字では伝わりにくい「社内の雰囲気」も感じ取れるからだ。また、映像を通してではあるが、企業を身近な存在に感じてもらえる効果もある。

理由2：若者の情報入手先が「ネット」へシフトしている

　総務省 情報通信政策研究所の調査（※2）から、「10～20代はテレビや新聞などではなく、主にインターネットから情報を得ている」ということがわかる。すなわち、「社員」の動画からも、企業のことを十分に認知してもらえる可能性があるということだ。そのうえ、「YouTube」の動画配信は無料であるため、広告コストがかからないことも利点である。

【出典】
※2　総務省 情報通信政策研究所：令和元年度（2019年度）「平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」調査結果概要