第1次オイルショックの際には、1974年の日本の消費者物価指数が一気に23％上昇し、「狂乱物価」という言葉が生まれ、その年は、戦後初めて-1.2％というマイナス経済成長を記録しました*44。

　また、2008年には原油価格が過去最高値である1バレル147ドルまで上昇し、ガソリンから食料品に至るまで、値上げラッシュが起きたことは記憶に新しいところです。

　我々の生活は、海外から輸入される石油を筆頭にしたエネルギー価格に振り回されていると言っても過言ではありません。

21世紀型オイルショック

　ここで1つ指摘したいのは、1970年代と2000年代後半にそれぞれ発生した原油価格の高騰は、その性質が全く異なるということです。

　1970年代のオイルショックは、第4次中東戦争やイラン革命に端を発しました。つまり、中東の政情不安による地政学が招いた、いわば突発的な原油価格高騰だったのです。

　40年近く経った今も、いまだ混迷から抜け出せないイラクやイランの核開発問題など、中東情勢は安定から程遠い状況にあり、いつ何時1970年代型オイルショックが発生するやもしれませんが、2000年代後半に起きた原油価格高騰の要因は、いくつかの社会構造のファンダメンタルズの変化によるものです。

　それは、原油需要の構造変化と金融市場主義の台頭です。

みんなのコモディティーになった原油

　近年の原油を中心としたエネルギー需要の構造変化は、主に中国とインドによってもたらされました。中国とインドは、2000年代以降、高い経済成長率を維持しており、産業化、都市化、モータリゼーションが一気に進み、エネルギー需要が急増しました（図43）。

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　インドの1次エネルギー消費量は、2000年の2億9500万トン（原油換算）から2009年には4億6700万トン（同）となり、日本の4億6400万トン（同）を追い抜きました。