「デザイン思考」を「企業の望ましい未来像を構想し、具現化する」方法論として昇華させた博報堂コンサルティング。このコンサルティングの手法が、将来の見通しが不透明な市場環境のなかで、企業みずからが未来を能動的に創造する原動力として、注目を集めている。

 ビジネスにデザイン思考を取り入れることは、以前から論じられており、新しい手法ではない。では、なぜいま再びコンサルティング分野で注目を浴びているのか。

取締役 COO 淺見 斉

 取締役COOの淺見斉氏は「あらゆる業界の環境変動が激しくなっている昨今、多くの企業は持続的に成長している自社の未来像を予見することが困難になりつつあります。そこで、環境変動などの外部要因が読めないなかでも、市場・生活者に働きかけ、自社の望ましい未来像を描いていける能力が求められます。しかし、従来の思考の延長線上では、新たな未来像を生み出すことは困難です。必要なことは、たとえ粗削りなプロトタイプだとしても、“未来像を構想し、形にする”こと。すなわち、経営をデザインすることです。さらに、社員一人ひとりが同じ方向を向いて自走できる状態をつくる必要があるのです」とニーズの背景を分析する。

 また、淺見氏は「それを可能にする、当社のデザイン思考によるコンサルティングが、時代の要請とマッチしてきていると感じています」と手応えを語る。
 

三視点で描く企業の未来像
可視化で方向性を共有

 その会社ならではの未来像を構想することから、ビジョンは生まれる。そこに博報堂コンサルティングのユニークな方法論がある。描く未来像のポイントは、生活者、社員、地域社会などのステークホルダーに共感・共有されること。企業の独りよがりな未来像ではなく、自社が生活者とともにつくっていきたい未来像をデザインする際、用いるフレームワークが、経済性、社会性、文化性の三つの視点だ(図参照)。「デザインの本質は形にすることよりも構想することにあります」というシニアマネジャーの西村啓太氏は「生活者の共感を得られる未来像には、収益と社会貢献の両立だけでなく、自社が提供するより豊かな暮らしを描く文化性も必要です。そうして経済性、社会性、文化性の交点に、その会社ならではの世のなかとの関わり方が見つかるはずです」と説明する。

 しかし、そこでまとめたビジョンは、まだ抽象的な概念の領域に留まっている。ビジョンを実現すると、世界、そして人々の暮らしはどう変わるのか?事業ドメインは? 新たな製品・サービスは人々にどう利用されるのか?…。観念的な言葉のビジョンが描く未来像をプロトタイプとして可視化することで、未来像を具体的に理解でき、より具体的な行動を取りやすくなる。経営者が、自社の変化を具体的にイメージできることで、事業に必要なリソース、新規事業実現のためのロードマップなど必要な事業活動もさらに具体化される。(この記事の続きを読む)

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