広告会社博報堂が培ってきた生活者発想と、コンサルタントが持つ経営戦略のノウハウを融合させ、「ブランドをテコに、持続的な事業成長を実現する」というミッションを掲げ、2001年に設立された博報堂コンサルティング。成長に向けた戦略から核となる事業活動まで、ブランディング、ビジネスモデル、マーケティングの仕組みを組み合わせて提供する、新しいスタイルがいま、注目されている。
戦略から実行まで
市場のマインドを重視した一貫体制へのこだわり
失われた20年から脱却し、成長戦略に向けて国が政策を推し進めるなか、企業はコスト削減から、トップライン（売上げ）を伸ばして事業成長を図るアプローチへと、かじを切っている。
代表取締役社長共同CEOエグゼクティブ・マネジャー
首藤 明敏 氏
博報堂コンサルティング代表取締役社長共同CEOで、エグゼクティブ・マネジャーを務める首藤明敏氏はそうした現況をとらえ、「成長を実現するには、業務改善のアプローチだけでは限界があります。技術的なイノベーションだけでも難しい。新しい成長には生活者を理解し、顧客心理を動かすことで既存の枠組みを覆す、新たな競争戦略が必要です。それをともに実現するコンサルティングファームが当社です」と、他社との違いを強調する。
同社は、博報堂が長年磨いてきた生活者心理を読み取る深い洞察力をベースに、ブランド戦略構築とマーケティング・プロセス革新のノウハウを駆使して事業変革を実現する、他社にはないアプローチを身上とする。近年は、こうした独自性に惹かれ、新たな成長の道を模索する企業からの案件が多いという。
さらに同社は、顧客企業の成長を持続的なものとする仕組みを組織に埋め込み、戦略の実行部分まで責任を持つという姿勢を貫く点にも特長がある。共同CEOで、エグゼクティブ・クリエイティブ・ディレクターの喜馬克治氏は「戦略をつくるだけで、実行する段になるとバトンタッチするやり方しかないとしたら、それは本当に責任ある仕事なのか、という疑問を持っていました」と語る。
代表取締役共同CEOエグゼクティブ・クリエイティブ・ディレクター
喜馬 克治 氏
この疑問に答えるべく、喜馬氏は先頃、社内にクリエイティブ・デパートメント「4D」という新組織を立ち上げ、同社の強みをさらに鮮明に示した。
4Dは、クライアント企業に帯同し、戦略構築から事業活動の実行までを、高度なクリエイティブ・ワークも含めて、ワンストップで提供するチームだ。これはまさに、同社の特質を凝縮したものだという。
喜馬氏は「4Dは、実行を担う『日本発のコンサルティングファーム系クリエイティブ・ブティック』というコンセプトで設立しました。PDCAを事業レベルで回すところまで含めた『真に責任あるコンサルティング』を提供します」と力を込める。
論理性と感性の両方を備えた人材を求めるダイバーシティに富んだ集団
同社の人材は、広告会社出身、経営コンサルティングファーム出身、事業会社出身というダイバーシティに富んだ約40人で構成されている。このような多様性を持ちつつも、同社の人材には共通の核がある。
コンサルタントである以上、経営者的視点や戦略を紡ぐ論理性を持つのは当然として、同社では、生活者的視点やクリエイティビティがわかる感性も求められる。
トップラインの伸長は、コスト・カットのように、人員削減や回転率向上といった定型化されたフレームワークだけでは成しえない。同社のコンサルタントはマーケティング、ブランディングのプロとして、予測が困難な生活者の行動の背景にある感情や欲求、市場の潮流を嗅ぎ取る感性が必須だ。
首藤氏は「論理に溺れない、感性に逃げない」という言葉で、両者のバランスの重要性を語る。これこそが、同社が求める人材の核といえるだろう。
博報堂の膨大な生活者データとブランド・コンサルティングの方法論が開く新しいキャリア
マーケティング、ブランディングを切り口としたコンサルティングに可能性を感じる者にとって、広告会社を出自に持つ同社の、生活者データベースをはじめとした博報堂グループの膨大なナレッジやリソースを活用できる利点は計り知れない。また、キャリア形成の面からも、博報堂と同社が練り上げたプログラムを使ってブランド・コンサルティングのノウハウを身につけられる価値は大きい。
喜馬氏は「40人ほどの少数精鋭の組織であるがゆえに、当社には、プロフェッショナルが日々、フェース・トゥ・フェースで議論を尽くすことのできる熱い環境があります。クライアントと一緒に、生活者を動かし、新たな市場を切り開く最高にイケているブランドを創り上げましょう」と自身の成長を求める前向きな人を待望する。
2013年、同社はシンガポールに、初の海外拠点「博報堂コンサルティング・アジア・パシフィック」（HCAP）を設立。ASEAN市場に成長の活路を探る日本企業の統括拠点に対する支援を始めた。
首藤氏は「よいモノをつくる、という従来の日本企業の姿勢に、マーケティング、ブランディングの観点を加えて、日本を変えたい、伸ばしたいと思う人材に加わってほしい」と訴え、「当社には、マーケティング、ブランディングのプロになるための密度の濃い経験ができる場が豊富にあります。将来、ブランド・マネジャーやCMOになるための経験を積みたい人にも最適な職場でしょう」とアピールする。
