マクニカCIO・安藤啓吾氏が語る「稼ぐCIO」の条件、「デジタル人材」に必要な3つの力とは？

写真提供：マクニカ、人物撮影：的野弘路（以下同）

　半導体商社マクニカの躍進が目覚ましい。半導体とネットワーク分野の急成長によって、2020年3月期の5200億円から2023年3月期には1兆293億円へと売り上げが倍増、「売上高1兆円クラブ」入りを果たした。この成長の裏には、IT本部の改革があった。市場の変動に対応できるだけの、新たなデジタル基盤を築くための改革である。本連載では、このIT本部の改革に焦点を当て、躍進の秘密を詳細に追っていく。  
 
　第１回では「次世代システム」導入よる業務改革の成果、第2回と第3回 では「稼ぐIT」の狙いとその鍵となるIT人材の育成法、 第4回では、新規事業とそれをバックアップする専門家集団「DXファクトリー」の構想を紹介した。最終回となる今回は、第5回に続き安藤啓吾IT本部長のインタビューをお届けする。安藤氏が考える、これからのIT部門の役割、CIOに必要な素養とは。

日本では、経営とITが断絶していた時代が長かった

――安藤本部長が1989年に三菱商事に入社してから現在に至るまで、日本企業の「ITと経営」はどのように変わってきたように見えますか。

安藤 啓吾／マクニカホールディングス執行役員 兼 マクニカIT本部長

大学卒業後、三菱商事に入社、以来32年間IT関連業務に従事、その間18年間の海外駐在（NY、バンコク）、事業会社CIO、IT子会社社長、IT部門長を経験、2021年よりマクニカホールディングス執行役員 兼 マクニカIT本部長

安藤啓吾氏（以下・敬称略）　私が入社した1980年代後半は大型汎用機が活躍していた時代です。インターネットはなく、持ち運べないほど重い“ラップトップ型”PCが出始めたころです。クラウドサービスがあり、一人一人がスマホで会社の情報を扱う今とは、「情報」「テクノロジー」「働き方」に対する概念が全く違います。

　当時の「IT部門」は、大型汎用機を使って業務を効率化する間接部門という位置付けでした。社員はコンピューターを相手にしている、と言われていました。もっとも、みんながコンピューターに向かってプログラミングをしていたわけではなく、われわれ社内IT部門の大きな役割は、社内各部門のユーザーと開発エンジニアの間の通訳であることでした。

　ITシステムを構築するには、もちろん、業務の内容が分かっていないといけません。そのため、ユーザーである事業部門やコーポレート部門が、システムを開発するエンジニアに要件を伝えるのですが、お互い、全く異なる世界にいるため、言葉が通じないのです。

　そこで社内のIT部門が業務を理解した上で、ユーザーの要件をシステム的な言葉に置き換えてエンジニアに伝える、まさに通訳の仕事をしていました。それでもIT部門は、社内では“プログラムを書いている人たち”“ちょっと特殊な人たち”と見られていました。

　その後、日本でもITの重要性が認識されるにつれ、IT部門は戦略的情報システム（SIS：Strategic Information System）を担当する部署として、経営に必要とされるデータも扱うようになってきました。

　日本でもCIO（Chief Information Officer）の肩書きを持つ役員が登場し、「ITは経営マターである」と言われるようになりました。昨今驚異的な成長を見せる米国のIT企業群を例に挙げるまでもなく、デジタル技術が成長を左右する、との認識は定着したと思います。

　しかしその一方で、組織としての「IT部門」はいまだに定着していません。社内にあるのが当たり前だった時代を経て、1990年後半からは、企業は情報システム部門を分社化したり、最近では、IT部門の機能をアウトソーシングしたりしています。多くの企業では今も「IT部門は必要なのか」と議論されています。