「余計なお世話」は顧客を減らす　トライアルHD永田洋幸CDOが語る「店舗のメディア化」に大切なこと

トライアルホールディングス取締役CDO 永田洋幸氏（撮影：内藤洋司）

　2023年、生成AI「ChatGPT」の登場が世界に衝撃をもたらした。だが、業界によっては生成AIの活用をまだ遠い未来の話と捉えているかもしれない。そんな中、「流通小売業に生成AIを導入するのは不可避」と語るのは、九州を拠点にディスカウントストアを展開するトライアルホールディングスの取締役CDO、永田洋幸氏だ。2023年12月、書籍『生成AIは小売をどう変えるか？』（ダイヤモンド社）を出版した同氏に、小売りの現場で生成AIを活用する上でのポイント、トライアルが現在進めている「リテールメディア」の取り組みについて聞いた。（前編／全2回）

■【前編】「余計なお世話」は顧客を減らす　トライアルHD永田洋幸CDOが語る「店舗のメディア化」に大切なこと（今回）
■【後編】店舗運営にも人材育成にも、トライアルが重視する生成AI活用の考え方「レトロフィット」とは

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生成AIも「収益化」につながらなければ意味がない

──著書『生成AIは小売をどう変えるか？』では、日本の流通小売業がDXを進める上で、「データによる収益化戦略（Data Monetization）」が重要視される現状について解説しています。この言葉にはどのような意味が込められているのでしょうか。

永田洋幸／トライアルホールディングス取締役CDO

1982年福岡生まれ。米コロラド州立大学を経て、2009年中国・北京にてリテール企業向けコンサルティング会社、2011年米シリコンバレーにてビッグデータ分析会社を起業。2015年にトライアルホールディングスのコーポレートベンチャーに従事し、シード投資や経営支援を実施。2017年より国立大学法人九州大学工学部非常勤講師。2018年に株式会社Retail AIを設立し、現職就任。2020年よりトライアルホールディングス役員を兼任。

永田洋幸氏（以下、敬称略）　生成AIのような最先端のテクノロジーを使っても、実際の小売りの現場に導入されて、それが収益化に寄与しなければ意味がない、ということです。

　例えば、メディアの記者が取材をするならば、VRデバイスを使ってリモート取材をした方が効率的かもしれません。しかし、少なくとも私はそうした記者の方を見たことがありません。なぜだと思いますか。

──デバイスが高価な上、便利そうに見えても実際の取材で使うとなるとスムーズに使いこなせないかもしれないから、でしょうか。