店舗運営にも人材育成にも、トライアルが重視する生成AI活用の考え方「レトロフィット」とは

トライアルホールディングス取締役CDO 永田洋幸氏（撮影：内藤洋司）

　創業期から小売りとITの融合を進め、タブレット端末が搭載されたレジカートやAIカメラなど、テクノロジーを積極活用するトライアル。同社は小売りの現場で生成AIをどのように活用しようとしているのか。前編に続き、2023年12月、書籍『生成AIは小売をどう変えるか？』（ダイヤモンド社）を出版した永田洋幸氏に、トライアルが完全無人店舗に挑戦する理由、その実現に向けて生成AIを導入する道筋について聞いた。（後編／全2回）

■【前編】「余計なお世話」は顧客を減らす　トライアルHD永田洋幸CDOが語る「店舗のメディア化」に大切なこと
■【後編】店舗運営にも人材育成にも、トライアルが重視する生成AI活用の考え方「レトロフィット」とは（今回）

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圧倒的に生産性の高い店舗でなければ生き残れない

──前編では、トライアルが実践するリテールメディアの取り組みや、リアル店舗の将来像である「スマートストアテクノロジー」について聞きました。トライアルでは新業態の小規模店舗「TRIAL GO」も展開していますが、現在はどのようなテクノロジーを活用しているのでしょうか。

永田洋幸／トライアルホールディングス取締役CDO

1982年福岡生まれ。米コロラド州立大学を経て、2009年中国・北京にてリテール企業向けコンサルティング会社、2011年米シリコンバレーにてビッグデータ分析会社を起業。2015年にトライアルホールディングスのコーポレートベンチャーに従事し、シード投資や経営支援を実施。2017年より国立大学法人九州大学工学部非常勤講師。2018年に株式会社Retail AIを設立し、現職就任。2020年よりトライアルホールディングス役員を兼任。

永田洋幸氏（以下敬称略） TRIAL GOは店舗を完全無人化する前段階として、決済や店舗マネジメントのDXを行うことによる省人化、生産性向上を実現する次世代型スマートストアという位置づけです。

　TRIAL GOでは、「AIカメラ」や酒類の無人販売ができる「顔認証セルフレジ」、電子棚札（商品の価格を表示する棚札をデジタル表示するデバイス）と連動して値引きシールの貼付作業をせずとも最適なタイミングで値下げができる「自動値下げ」などを開発し、完全無人化に向けて課題を1つずつクリアしていっているところです。

　同時に、無人店舗の開発にも取り組んでいます。この背景にあるのが、地方における働き手の不足です。トライアルの店舗がある北海道の某地域では、飲食チェーンの店舗が時給2000円で求人を出しても応募がなく、閉店に追い込まれました。