OPECに勝利したシェールオイル、死角はないのか?

米国の原油需要が左右する原油価格の先行き

2017.03.17(金) 藤 和彦
    http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/49441
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サウジアラビア国王、46年ぶり来日

東京・羽田空港に到着したサウジアラビアのサルマン・ビン・アブドルアジズ国王(2017年3月12日撮影)。(c)AFP/TORU YAMANAKA〔AFPBB News

 3月13日の米WTI原油先物価格は6日続落し、1バレル=48.40ドルとなった(週明けの時間外取引では一時47.9ドルと11月30日以来ほぼ3カ月半ぶりの安値を更新した)。その後の原油価格は40ドル台後半で推移している。

 OPECの減産合意は予想を大幅に上回る水準で履行されている(国際エネルギー機関によれば1月、2月を合わせた減産の遵守率は98%になった)ものの、米国の原油在庫が過去最高を更新するなど、米国の需給が改善しない状況が続いている。

「OPECなど主要産油国が6月まで減産を進めても、世界の原油市場の供給過剰が解消しない可能性がある」ことが市場で意識され、原油価格が急落したとされている。

 3月に入って、なぜ市場関係者は急にこのことを意識し始めたのだろうか。

OPECが史上初めて会談を行った相手とは

 筆者は、OPECのある動きに注目している。3月初旬、米テキサス州ヒューストンで開催されたエネルギー会議「CERAウィーク」を利用して、OPECが史上初めてシェール企業やヘッジファンド関係者と会談を行ったのだ。

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経済産業研究所上席研究員。1960年、愛知県生まれ。早稲田大学法学部卒。通商産業省(現・経済産業省)入省後、エネルギー・通商・中小企業振興政策など各分野に携わる。2003年に内閣官房に出向(エコノミック・インテリジェンス担当)。2016年から現職。著書に『日露エネルギー同盟』『シェール革命の正体 ロシアの天然ガスが日本を救う』ほか多数。

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