ソニー「CMOSセンサー」成功の秘密、4代目岩間社長から継承した「引き算の発想」とは

早稲田大学商学学術院 経営管理研究科 教授 長内厚氏（撮影：木賣美紀）

　日本企業は「新しい技術で性能の良いものさえ作れば、顧客は必ず付いてくる」という技術信仰から長く抜け出せずにいた──。そう指摘するのは、早稲田大学商学学術院経営管理研究科教授の長内厚氏だ。前編に続き、2024年4月に著書『半導体逆転戦略 日本復活に必要な経営を問う』（日経BP 日本経済新聞出版）を出版した同氏に、かつて栄華を誇りながらも凋落した日本の半導体産業が学ぶべき「戦略転換の成功事例」について聞いた。（後編／全2回）

ソニー「CMOS」への大胆な戦略転換を生んだ要因

――前編では、ラピダスとJASMの比較を通じて、日本の製造業復活に必要な経営戦略の在り方について聞きました。著書では日本企業による半導体製造の成功事例として、ソニーのCMOSイメージセンサーに触れていますが、このケースではどのような点に着目すべきでしょうか。

長内 厚／早稲田大学大学院経営管理研究科教授

京都大学経済学部卒業。1997年ソニー株式会社入社後、映像関連機器部門で商品企画、技術企画、事業本部長付商品戦略担当、ソニーユニバーシティ研究生などを歴任。筑波大学大学院（修士（経営学））、京都大学大学院（博士（経済学））で経営学を学び、神戸大学経済経営研究所准教授を経て2011年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2016年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。早稲田大学IT戦略研究所研究員・早稲田大学台湾研究所研究員を兼務。ハーバード大学客員研究員、東海大学（台湾）訪問教授、京都大学経営管理大学院研究員、組織学会評議員、国際戦略経営研究学会理事などを歴任したほか、ソニー株式会社外部アドバイザー、台湾奇美実業グループ新視代科技顧問、ハウス食品グループ本社株式会社中央研究所顧問、(財)日本台湾交流協会貿易経済部日台ビジネスアライアンス委員なども務めた。現在、ビジネス・ブレークスルー大学客員教授、総務省情報通信審議会専門委員、ハノイ外国貿易大学客員教授（ベトナム）、学校法人ソニー学園総合研究センター副センター長も務める。主な著書に長内厚・榊原清則編著(2012)『アフターマーケット戦略』（白桃書房）、長内厚・神吉直人(2014)『台湾エレクトロニクス産業のものづくり』（白桃書房）など。世の中の様々な事象を経営学を使って読み解く、YouTubeチャンネル「長内の部屋」を開設し発信中。

長内厚氏（以下敬称略）　ソニーはかつて、ビデオやデジタルカメラ、スマートフォンといったカメラの撮像素子としてCCD（Charge-Coupled Device：電荷結合素子）を主流としていました。しかし、今日では多くの製品の撮像素子をCMOS（Complementary Metal-Oxide-Semiconductor：相補性金属酸化膜半導体）に置き換えています。

　その理由は、CMOSの方がCCDよりも性能が良いから、という訳ではありません。前述したように（前編「最先端ではなく「10年前の半導体」を作るJASMに政府が大型投資をする納得の理由」を参照）、半導体製造のビジネスにおいては、たくさん安く作ることが重要です。

　その条件に照らすと、製造コストが安いCMOSが適していたのです。さらに、CMOSには低照度での撮影に強いという特徴もあるので、CMOSに特化した機能・性能の開発によって、従来のCCDよりも価格的にも性能的にも優れたセンサーを作ることができたのです。

――CMOSのほうが安いからこそ、大量に安価で作ることに成功し、普及に至ったということですね。

長内　そうですね。ソニーは「機能的・性能的に優れているだけでなく、市場で求められるものを作る」という意思決定を通じて、CMOSの世界トップシェア獲得につなげました。

長内厚『半導体逆転戦略 日本復活に必要な経営を問う』（日経BP 日本経済新聞出版）

　一方で、現在でも高画質が求められる特殊用途のカメラにはCCDが使われていますから、市場や顧客に応じた戦略を替えていることも分かります。

　多くの日本企業は、機能・性能を進化させるために技術を使うことを得意とします。一方で、製品を安くするために技術を使うことは不得手なようです。つまり、何かを付け足す「足し算」を得意する一方、何かを「引き算」することが苦手なのです。

　その「引き算」を実現した点において、ソニーのCCDからCMOSイメージセンサーへのシフトから学べる点は大きいはずです。そして、引き算ができたからこそ「顧客を見て、数を追う」という戦略が可能になったのだと考えています。