TOPPANホールディングス 副社長執行役員 CHROの大久保伸一氏（撮影：榊水麗）

　社名から「印刷」の二文字を外し、大規模な事業ポートフォリオ変革を進めるTOPPANホールディングス（以下、TOPPAN）。この事業変革に連動して、同社は人事領域でもさまざまな施策を進めている。その一つが、同社が成長分野に位置付けるDX事業「Erhoeht-X（エルヘートクロス）」の増員だ。従事者を2025年までに6000人へ増やす計画を立てており、すでに5000人を超えた。併せて全社の従業員が前向きに業務に取り組むマインドの醸成も目指すという。同社 副社長執行役員 CHROの大久保伸一氏にその中身について聞いた。

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経営の神様と言われた松下幸之助は、かつて「企業は人なり」と説きました。そして昨今では、グローバル競争の激化や、労働人口の減少、パンデミックを経験し、企業成長と人材戦略は不可分な関係であるという声が高まっています。「人的資本経営」「DE＆I」「ウェルビーイング」などの「人」起点のテーマは経営の重要アジェンダとして今まさに注目されています。本特集では、企業の未来を左右する各社の人材戦略を紐解き、これからの企業経営のヒントに迫ります。
 

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成長事業への最適な“人”のシフトをどう進めるか

――TOPPANでは、DX事業「Erhoeht-X」の従事者を6000人に増やす計画を進めています。6000人という規模に設定した理由はどこにありますか。

大久保伸一／TOPPANホールディングス 副社長執行役員 CHRO
1951年茨城県出身。1975年中央大学法学部卒業。同年、凸版印刷株式会社入社。1996年能力開発部長、1998年に秘書室長、2002年に人事部長に就任。その後、取締役、常務取締役、専務取締役、代表取締役副社長執行役員を歴任。2023年10月に持株会社制へ移行し、現在はTOPPANホールディングス株式会社の副社長執行役員 CHROとして 秘書室、人事労政本部、法務本部、広報本部を担当。その他、TOPPAN芸造研・代表取締役社長、トッパンホール・代表取締役社長、東京経営者協会副会長・中央支部長、経済同友会幹事などを務める。

大久保伸一氏（以下敬称略）　当社は中期経営計画で事業ポートフォリオの変革を経営課題の一つに設定しており、これから拡大を目指す「重点事業・成長事業」としてDXやSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）を定めています。この変革を達成するため、人事面では「事業拡大に必要な人財の確保」が大きなテーマになります。

　当社のDX事業の中核を担うのが「Erhoeht-X」です。提供するサービスは多岐にわたっており、必要になる人財やスキルも幅広くなります。詳細は省きますが、「マーケティングDX」「ハイブリッドBPO」「セキュアビジネス」「流通・製造DX」「デジタルコンテンツ」といったカテゴリーでサービスがあるのです。

　Erhoeht-Xを成長させるには、これら幅広いカテゴリーの担い手を計画的に育成・確保することが欠かせません。こうした点から6000人という規模を設定しています。