BtoCはもちろん、BtoBにおいてもEC(電子商取引)が当たり前となり、流通や小売を介さない「DtoC(Direct to Consumer)」メーカーの台頭も著しい現在。もはや「EC化」なくして将来を展望することはできない。一方で、会社の仕組みや商習慣、企業文化といった要因により、EC化できていない企業もいまだに多数存在する。本連載では、元アマゾンジャパン創業メンバーの林部健二氏が現実的な視点からEC構築のポイントを説いた『10年後に勝ち残るEC戦略』(林部健二著/プチ・レトル発行)から、内容の一部を抜粋・再編集。
第5回は、自社直販サイト運用後に直面する課題と解決法について、家電メーカーの事例を基に紹介する。
<連載ラインアップ>
■第1回 『SPY×FAMILY』が大ヒット、集英社の電子コミックサービス「少年ジャンプ+」は、なぜ人気なのか?
■第2回 クラリオン、日立マクセル…日立製作所はなぜ黒字の優良企業・事業を売却したのか?
■第3回 メルカリはなぜ「アマゾン一強時代」に終止符を打つことができたのか?
■第4回 BtoBのEC市場で、イオンなどの大企業が導入している「EDI取引」とは?
■第5回 なんとなくオンライン販売を開始、そこそこ成功した企業がよくぶつかってしまう「課題」とは?(本稿)
■第6回 1億円かかるECのシステム開発…予算はどこから・どう捻出すべきか?
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家電メーカーC社の課題と解決策
【背景】
企業向けと一般向けの販売を行っている家電メーカーC社。もともとは製造に特化し、小売店を通した販売を行っていた。2000年代初頭、楽天が台頭しはじめるとオンラインモールを通じてECを開始。その流れで自社オンラインサイトを作成し、ダイレクト販売も始めた。 特に大きな施策を打たずとも、オンラインでの売上が右肩上がりで増加している現状から、今後も総売上に占める比率が拡大していくと予想。ダイレクトECに力を入れていきたいが、今後どのようにECを管理し、戦略を立てていくべきかを見出せずにいる。
このような経緯で、なんとなくダイレクトECを始めたメーカーは非常に多く見受けられます。そして、もともと少ない予算でスタートしたオンライン販売が少しずつ伸びてきて、気づけば10億円くらいの売上になっていたとか、全売上の1割を超えるようになってきたという話をよく聞きます。
さて、C社のように「なんとなくやってきた」オンライン販売が、無視できないサイズ感になってきたとき、企業は次のような課題にぶつかります。
- そもそもオンライン販売に関する全体像が把握できていない。
- 将来を考えてECサイトを構築してこなかったので、仕組みが増築・改築のくり返しになっている。
その都度、少ない予算で単発の施策を重ねてきたメーカーが多いので、「成長分野に投資しよう」と思っても、実態をつかめないのが現状です。
C社も同様の課題を持っていました。現在のC社の主な販売チャネルは次の3つです。
① 卸や代理店を通した流通販売
② コールセンターなどでのダイレクト販売
③ ECによる販売(アマゾンなど既存のモール型ECでの販売と、自社サイトによるダイレクト販売)
現在一番売上が大きいのは、①の流通販売で、③のEC販売は全体の売上の1割ほどです。しかし、EC販売は特別な施策をせずとも売上がどんどん増えているので、今後も売上に占める割合が増えていくと予想されます。このダイレクトECにもっと力を入れたいとのことで、コンサルティングすることになりました。