本稿は、IGPIグループでデジタルを活用した業務プロセスの改革・構築(DX)に関する豊富なコンサルティング実績を持つ上田剛氏が、DXの推進・実装を任された実務者(DXのコントロールタワー)のためにまとめた書籍『実務担当者のためのビジネスプロセスDX実装ガイドブック』(上田 剛著/東洋経済新報社)から一部を抜粋してお届けします。後編では最初に、DXをビジネスに実装する際に踏むべき手順を解説。その上で、クイックヒットからDX実装の輪を広げ、最終的には企業文化の変革にまで至る「DX実装の連鎖」について、図を用いて分かりやすく紐解きます。
■前編 DXは「既存事業」「ビジネス部門」から着手すべき理由とデジタル化の3パターン
■後編 DX実装の流れ(今回)
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まずは、ビジネスプロセスの再設計から始める
■ DXは「ビジネスプロセスの再設計」「個別部門のDX実装」「部門横断のDX実装」の順で進める
第1章で、DXとは「ビジネスをデジタルで変えること」と述べたが、まず何から手を付けるべきだろうか?DXをビジネスに実装する際には、踏むべき手順がある。図表2-1を見ていただきたい。
DXは「ビジネスプロセスの再設計」「個別部門のDX実装」「部門横断のDX実装」の順で進めていく。いきなりDX実装には手を付けず、まずは、「ビジネスプロセスの再設計」から始める。会社全体の業務の実態と課題仮説を把握したうえで、DX後のビジネスプロセスを再設計し、優先的に取り組むべき施策を選定する。
次に、「個別部門のDX実装」に取り組む。DX推進の機運を全社で高めるために、クイックヒットが必要だ。実現性が高く、インパクトも高い優先施策仮説を業務に適用し、実際にビジネスを部分的に変えていく。有用なデータを新たに取得し、会社の資産として蓄積していく。「個別部門でのDX実装」の適用例が出てきたら、「部門横断のDX実装」に取り組む。会社のビジネスプロセスを大きく変えることで、大きな成果を上げる。
「部門横断のDX実装」が完了し、ビジネスプロセスが変わっても、DXは終わらない。マーケットや技術の変化により、最適なビジネスプロセスも刻々と変わる。DX実装後の状況をモニタリングし、課題があればビジネスプロセスを更に再設計し、DXを再実装し続けなければならない。
■ 会社の業務実態と課題仮説を把握したうえで、DX後のビジネスプロセスを再設計する
会社をどのようにDXするかは、その会社のビジネスのやり方によって異なる。いくら他社事例を調べたとしても、それがあなたの会社に適用できるとは限らない。また、個別のDX施策のアイディアを思いついたとしても、それが他の施策より優先してやるべきかを評価しなければ、経営リソースの無駄遣いになる。DXの全体像を捉えたうえで、各施策を整合させながら、DXを実装する必要がある。そのために、あなたの会社に固有の、唯一無二のビジネスプロセスを、どのように作り直すかが問題だ。
まずは、現状のビジネスプロセスと課題仮説を把握するのが、DXの第一歩である。業務とは、インプット・処理・アウトプットの連続だ。業務のつながりが、ビジネスプロセスとなる。価値を創って顧客へ届けるビジネスプロセスの起点から終点まで、どのような流れになっているのか、どこに課題があるのか、現場業務の実態を詳細に把握しなければならない。
そのうえで、DX後のビジネスプロセスを再設計する。把握した課題仮説に対して、どのような施策仮説があり得るか、デジタル化以外の選択肢も含めて、幅広く検討する。そして、施策仮説を実装した、あるべきビジネスプロセスを描き、目指す姿を目に見える形にして示す。
あるべき姿を、すぐに実現することはできない。経営リソースは限られているため、優先度の高い施策仮説から実行していく。実現性や経済インパクトだけでなく、経営戦略との整合性や多様なリスクもふまえた、多面的な観点で施策仮説を評価し、優先度を決める必要がある。ビジネスプロセスを再設計する際の実務の詳細は、第5章で具体例を示しつつ解説する。