ワークマンが一般消費者向けの巨大カジュアルウエア市場で攻勢をかけようとしている。2018年から一般客への客層拡大を進めてきたが、今後は作業服を扱わない一般客向け専門の「#ワークマン女子」(女子店)を成長戦略の柱に据え、ファミリー層に向けた衣料品を強化、これまで避けてきた衣料品最大手、ユニクロとの正面対決に挑もうというのだ。そのワークマンの最新戦略を解説する。
〈戦略〉ワークマンプラスの成功に続き、#ワークマン女子での成長を目指す
ワークマン(群馬県伊勢崎市、小濱英之社長)はかつて建設技能労働者など個人のプロ客に向けて作業服、安全靴、作業用品をそろえた小型店「ワークマン」(売り場面積100坪)を全国にフランチャイズ(FC)方式で展開していた。
しかし、団塊世代の引退で職人が減少し、中長期的な成長に限界が見え始めたことから、2018年にプライベートブランド(PB)を軸に、アウトドア・スポーツ・防水ウエアを目立たせた「ワークマンプラス」の展開をスタート。高機能・低価格を武器に、職人だけでなく一般客をも取り込み、大ブームを起こした。
ワークマンプラスは売り場面積こそ150坪に拡大したが、基本的にはワークマンと扱っている商品は同じ。職人向けの作業服などを店の右半分に、一般客も買えるアウトドアやスポーツ関連のPBを店の左半分に配置し、商品の見せ方を変えることで客層の拡大を狙ったのだった。
その売り上げ好調を受け、同社は改装などによって店舗を順次ワークマンプラスへと業態転換。2024年8月末時点のワークマンプラスの店舗数は567店とワークマンの367店を200店も上回り、現在の主力業態になっている。