デジカメの普及による写真フィルム 市場の衰退を乗り越え、業態転換に成功。複数の事業分野を軌道に乗せている富士フイルムグループ。現在は、2030年をターゲットにした社会エコシステム構築のために必要な、次世代のDX人材育成に注力する。キーワードは「つまみ上げ」と「ハイブリッド」だという。どのような人材育成を行おうとしているのか、執行役員 CDO ICT戦略部長の杉本征剛氏に聞いた。
今企業には、デジタル技術を武器に業務を見直し、事業を創り、そして企業を変革していく者、すなわち「DX人材」が必要だ。本特集では、DX人材の育成にチャレンジングに取り組む企業を取材し、各社の育成におけるコンセプトやメソッドを学んでいく。
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製品のデジタル化の先にある、真のDX
——富士フイルムは、写真フィルム がデジカメに取って代わるなか、大きな事業変革に成功しました。その要因はどこにあったのでしょうか。
杉本征剛氏(以下敬称略) 富士フイルムグループは複数事業の集合体であるコングロマリットとして、長年事業を継続しています。デジタルカメラが本格的に普及したのは2000年以降ですが、1980年代の後半から、当時の3大事業領域である写真、医療、印刷分野において、アナログからデジタルへの変革を見越した取り組みを進めてきました。例えば、医療分野ではデジタルX線機器、印刷ではデジタルプレス、そしてカメラやラボ機器のデジタル化などです。
この時代に進めた事業変革は、いわゆる「デジタイゼーション(デジタル化)」です。業務分野では、特定の組織や範囲内のアナログ的な作業に対し、デジタル化を段階的に推進しました。基幹システムやそれらを統合するシステムの導入、クライアントサーバー型のグループウェアの導入なども行っています。製品分野では、先にご紹介したようにアナログの情報をデジタル化するためにデジタル技術を導入していたのです。
——では現在、富士フイルムが進めているDXは、これまでと違うアプローチが必要ということですか。