今中期経営計画（2021～2023年度）を「挑戦と変革の3年間」と位置付ける三菱UFJフィナンシャル・グループ（以下、MUFG）。中計ではデジタル化も重視しており、チャレンジングなものを含めてさまざまな取り組みを同時並行で進めている。どのような考え方でDXを進めているのか。MUFGのデジタル戦略を所管するCDTO（Chief Digital Transformation Officer）の大澤正和氏に、オープンイノベーション、先端技術、DX人材戦略などを中心に話を聞いた。

DXは“手段”というより“前提”である

――MUFGではDXに関して大小さまざまな取り組みをされていますが、どのような方針の基で各施策を展開していますか。

大澤 正和／三菱UFJフィナンシャル・グループ 執行役常務 デジタルサービス事業本部長兼グループCDTO（Chief Digital Transformation Officer）

1991年三菱銀行（当時）入行後、コーポレートバンキング、M&A、個人取引などに国内・海外にて従事。2008年のモルガン・スタンレー宛出資、2013年のアユタヤ銀行の買収・統合に参画。その後、経営企画部部長を経て、2017年よりデジタル企画部長としてMUFGのデジタル戦略を所管。2020年CDTO（Chief Digital Transformation Officer）就任。2021年よりデジタルサービス事業本部長を兼任。
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好きな言葉：「明るければ強し」（過去のさまざまな経験を通して意識するようになった言葉。「明るい」には「透明性がある・ものごとに明るい・性格が明るい」など複数の意味があり、いずれも重要だという考え）
変革リーダーにお薦めの一冊：『リーン・スタートアップ』（エリック・リース著）

大澤正和氏（以下敬称略）　MUFGでは「世界が進むチカラになる。」というパーパスを掲げています。変化の速い時代において、全てのステークホルダーが新たなステージへ進めるよう支援する。そのために、常に彼らの課題を起点として戦略を立案し、遂行することがわれわれの役目であるという考え方が根底にあります。

　そして今、お客様を含めた多くのステークホルダーは、それぞれが抱える課題を解決するにあたり、デジタルの活用が不可欠となっています。われわれはDXにおいても彼らの課題を起点とし、一歩先を行くチャレンジをしていかなければなりません。

　DXを重視する考えは、中期経営計画にも落とし込んでいます。環境変化に応じたビジネスモデルを作り上げ、ROEを改善するべく、「企業変革」「成長戦略」「構造改革」の3つの戦略を掲げていますが、このうちの「企業変革」の中で「環境・社会課題への貢献」「カルチャー改革（スピード・挑戦する文化）」と並ぶ3本柱の1つとなっているのが「DX（デジタルトランスフォーメーション）」です。

　CDTO（Chief Digital Transformation Officer）という立場にある私は、普段から、「DXはパーパスや企業変革を実現するための前提である」と言っています。DXは手段である、という表現をよく耳にしますが、それとは少しニュアンスが異なります。

　例えば、とある事業戦略やプロジェクトを実行するときに、デジタルツールを活用して行うとしたら、それは手段と言えるでしょう。私は、そういう場合に限らず、極端に言えばface to faceで行うアナログなプロジェクトであったとしても、デジタルを活用するときのような合理的な考え方が常に前提としてあるべきだと思います。社員に対して、常にデジタルを意識するマインド、カルチャーへの変革を働きかけています。