組織構造を変えるときは、併せてその構造的弱点を補う施策を講じるべき
上でも述べたが、組織形態にはそれぞれメリット・デメリットがあり、絶対的にこれがいいというものはない。
メリットは、組織変更をすることで、おのずと享受できるものだ。この"おのずと"というのは、組織構成員の多くが組織変更の狙いや意味合いを理解し、その組織構造で期待される役割を果たすことで、もたらされるということである。
皆が組織変更の意味するところを理解していない場合には、"おのずと享受できる"ことにはならない（組織構成員が組織変更の意味が分からないという状態は、かなりひどいマネジメントであって、それほど多くみられるわけではないため、ここでは論外とする）
組織変更時にマネジメントが意識すべきことは、新たな組織構造に伴い、構造的に発生するデメリットに対して、何らかの補完施策を講じることである。例えば、組織を技術分野別にくくった場合、顧客との距離が遠くなってしまうなどのデメリットが生じることが多い。
そこで、マネジメントがなすべきことは、そのデメリットを小さくする施策（例えば、エンジニアに顧客訪問をすることを促すなど）を講じることである。
組織変更は万能ではなく、組織構造変更の意思決定だけでは、必ずデメリットが悪い形で問題として露呈してしまうことを恐れるのが、ある意味、健全なマネジャーといえる。組織構造を変更したとき、マネジャーは併せてその構造的弱点を補う施策を講じるべきなのである。
