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握手する国際オリンピック委員会のジョン・コーツ調整委員長（左）と東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長（2018年9月12日撮影）。(c)Behrouz MEHRI / AFP〔AFPBB News〕
オリンピックとパラリンピックまで600日余となった。ニュースでは各種施設の建設状況が報道され、計画どうりに進捗している様子が伺える。ボランティアの登録も始まっている。
こうした報道に接するたびに外国で行われる以上の感動を身近に味わえると思うと、今から胸が高鳴る思いである。しかし、一方では外国人との意思疎通で心配ごとも浮かんでくる。
オリンピックとパラリンピックは最高に盛り上がるイベントであり、外国からの来日者に対しては粗相がないように現地語を話せるボランティアも多数動員・配置されるなど、万全の対策がとられる。
その点で、五輪は外国人のもてなしやそのための施策を見直すいい機会である。
ただ、外国人処遇の視点は五輪という一過性のイベントだけでなく、増え続ける外国人観光客と来日労働者を視野に入れ、より恒久的なものでなければならないであろう。
外国人観光客と来日労働者にはガイドや雇用関係者などが傍にいるであろうが、五輪におけるボランティアのように至れり尽くせりではない。
そこで、彼らが行動する場合の身近な手助けは、基本的には英語版「地図」やローマ字表記の道路標識などであろう。
しかし、そこで表示される地名などには誤解を与えるローマ字表記も散見される。
以前にも本欄の「外国人にあまりに不親切な日本の地名表記 オリンピック・パラリンピックを前に、発音に忠実な表記が求められている」（http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/50137）で指摘したが、その後もあまり改善がみられない。
