Tipstour - stock.adobe.com
BtoCはもちろん、BtoBにおいてもEC（電子商取引）が当たり前となり、流通や小売を介さない「DtoC（Direct to Consumer）」メーカーの台頭も著しい現在。もはや「EC化」なくして将来を展望することはできない。一方で、会社の仕組みや商習慣、企業文化といった要因により、EC化できていない企業もいまだに多数存在する。本連載では、元アマゾンジャパン創業メンバーの林部健二氏が現実的な視点からEC構築のポイントを説いた『10年後に勝ち残るEC戦略』（林部健二著／プチ・レトル発行）から、内容の一部を抜粋・再編集。
今回は、スマホの普及がEC市場をどう変えたかを、メルカリを例に解説する。
■ パソコンからスマホへ、検索エンジンからアプリへ
1つは、パソコンからスマートフォンへとデバイスが変化したことです。
アマゾンが誕生したころは、パソコンがインターネットを利用する主な手段でした。しかし、2007年にアメリカでiPhoneが誕生してから、スマホの所有率はもの凄い勢いで上がっていきました。
総務省情報通信政策研究所のデータによれば、10代～60代の全世代におけるスマートフォン利用率は、2013年には52.8％だったのが、2022年には97.1％に上っています。
このような急激なスマホの普及に伴い、スマホに特化したサービスを作る会社が出てきました。代表的なのは、フリマアプリの「メルカリ」です。
オークションサイトは1995年にアメリカで「eBay」が、1999年に日本国内で「Yahoo! オークション」が開始しており、数年で一気に普及しました。手数料が収益の中心である点は、メルカリもこれらのオークションサイトも同様です。
しかし、メルカリが他と違ったのは「売買がスマホだけで完結し、利用のハードルが低い」ということでした。従来のオークションサイトは「パソコンでの利用」が前提となっていましたが、メルカリはサービス当初から「スマホで楽にできる」ことを強くアピールしていたのです。
スマホで商品の写真を撮り、アプリ上で商品説明を簡単に入力するだけで、数分もあれば商品を販売することができます。女性や若年層などスマホしか持っていない（パソコンを持っていない）層もターゲットに取り込むことに成功しました。
