EY Japan 気候変動・サステナビリティ・サービス EHSリーダー茂呂正樹氏（写真提供：EY Japan）
企業に対し、気候変動対応や従業員のウェルビーイング向上への対応を求める声が強まっている。その中で、改めて脚光を浴びそうなキーワードが「EHS（環境・労働安全衛生）」だ。日本のモノづくり企業が長年取り組んできた活動だが、コストセンターと捉えられがちで、企業価値向上につなげるような取り組みや投資家向けの情報発信はまだ道半ばだ。
企業がEHSに取り組む意義や、企業価値向上につなげるポイントなどについて、このほどEY（アーンスト・アンド・ヤング）が発表した『EYグローバルEHS(環境・労働安全衛生)に関する成熟度調査2024』の内容も踏まえて、EY Japan 気候変動・サステナビリティ・サービス EHSリーダーの茂呂正樹氏に解説してもらった。
コンサルティングファーム、シンクタンク、金融機関、ICT企業、行政機関などが公表している各種サーベイの責任者へインタビュー取材を実施。責任者ゆえの課題意識と分析で、調査結果から得られるインサイトを読み解いていただきます。
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EHSはコストセンターではなく企業価値の源泉
EHS（Environment, Health and Safety：環境・労働安全衛生）とは、企業活動に伴う環境負荷を減らし従業員の安全衛生と健康を守るとともに、さまざまなステークホルダーの健康で安全な暮らしにも貢献し、持続可能な社会を目指す活動である。
概念自体は新しいものではなく、1990年代以降、欧米諸国において取り組む企業が拡大した。日本でも製造業を中心に、専門部署を設置したり、研修を通じてEHSの意識を高めたり、重大な事故を未然に防ぐためのマネジメント体制を確立したりするなど、多くの企業がEHSに取り組んできた。
またEHSは近年、各国の投資家が投資の判断基準として重視しているESG（環境・社会・ガバナンス）と重なる部分が多く、EHSの取り組みはESGの推進にも貢献していると言える。
ただ、これまでEHSは企業にとって重要だという漠然とした認識はあったものの、「企業価値向上につながる活動」との理解は乏しかった。またEHSに関する施策の成果と企業の財務業績との関係性についても、定量的には明らかにされていなかった。そのため多くの企業で、EHS部門はあくまで「コストセンター」の一つと捉えられてきたのが実情だ。
こうした背景を踏まえ、EY（アーンスト・アンド・ヤング）が今回実施したのが『EYグローバルEHSに関する成熟度調査2024』である。日本を含む世界の約9000社の企業データと、約400社に対するアンケート調査の結果を分析し、EHSの取り組みが財務業績や社会的パフォーマンスにどのような影響を及ぼすのかを明らかにしたものだ。今回の調査の経緯や意義について、茂呂正樹氏は次のように解説する。
「私も長年EHSの分野で活動してきて、多くの経営者の方々から『これを実施することでどれだけの利益が出るのか』『どれほど企業価値が向上するのか』といった質問を受けましたが、定量的なデータによって明確に示すことができず、もどかしい思いをしてきました。
そして今回、改めてEYとしてその効果を検証するために、定量的な調査・分析を実施することとなりました。EHSと経営との相関に関するこれほど大規模なグローバル調査は、おそらく過去になかったと思います。その結果、EHSと経営との相関が明確に確認できたことは大きな成果だと感じています」
