米国の伝統あるヘルスケア企業アボットのブースに掲げられていたミッション・ステートメント。アボットは2022年のCES 2022でロバート・B・フォードCEOが基調講演に初登壇し、大きなインパクトを残した（筆者撮影）
（朝岡 崇史：ディライトデザイン代表取締役、法政大学大学院客員教授）
「人間の安全保障（ヒューマンセキュリティ）」がイベントを貫く中核テーマになったCES 2023。世界最大規模の民生技術の祭典は約3200社が出展、来場者は全世界から1万5000人を集め、コロナ禍前の賑わいを取り戻しつつある印象を受けた。
（参考）「コロナ禍を克服したCES 2023レポート」
・（前編）「人間の安全保障」が一大テーマに、CES 2023が示す世界のテックトレンド
・（後編）BMW、ステランティス、ソニー・ホンダがCESで提示したクルマの未来
今回はCES 2023レポートの「番外編」として、1月に詳細をお伝えしたサステナビリティ、モビリティ（EV/自動運転）、XRの各領域と並んで大きな注目を集めていたヘルスケア領域の動向を紹介したい。
アボットの「PROCLAIM」、身体に埋め込まれて慢性疼痛を緩和
アメリカでは10人に1人が糖尿病を患い、実に2人に1人が心臓疾患で苦しんでいる。この現実を企業が近視眼的にビジネス拡大（金儲け）のチャンスと考えるか、それとも企業が真摯に取り組むべき社会課題領域として受け止めるか。
つまり、お客さまである患者の意思を尊重しながら、その人の人生の可能性や選択肢にまで踏み込んできめ細かい目配りをしていくことを「パーパス」（社会的な存在理由）と考えるか否かで、社会全体の近未来のあり方にも大きな違いが出てくるはずだ。
昨年に引き続き、CES 2023に出展したアボットは1888年創立、アメリカのシカゴに本社を置く伝統的なヘルスケア企業である。
CES 2022では会期2日目の朝に若きCEOのロバート・B・フォードが颯爽と登壇、「Human Powered Health」というアボットが目指す新たなビジョンを提示した。お客さまである患者への共感や深い理解を前提に、「HEALTH + TECH」のアプローチでアボットの治療や予防の可能性を拡げていくことを高らかに宣言して賞賛を浴びたことは記憶に新しい。
アボットはウエアラブルのセンシングデバイスとスマホのアプリで血糖値の管理ができる「FreeStyleリブレ」という製品のほか、心臓病を克服するペースメーカー「CardioMEMS（注）」や医師が遠隔で脳に弱電流を流すことでパーキンソン病の発作を軽減する画期的な製品「INFINITY」で知られている。
（筆者注）MEMSはマイクロ・エレクトロ・メカニカル・システムの略。超小型の高性能センサーであるMEMSとIoTクラウドソフトウエアの進化により、自動運転やデジタルヘルスの分野でイノベーションが起きている。
CES 2023では慢性疼痛を緩和する身体埋め込み型の非充電式の医療デバイス「PROCLAIM」をお披露目し、CESの主催者であるCTA（全米民生技術協会）から「CES 2023イノベーションアワード」を獲得した。PROCLAIMは内蔵されたセンサーが慢性疼痛の痛みの兆候を感知すると弱電流刺激を発生させて症状を和らげる脊髄刺激療法という画期的な仕組みを採用している。
アボットの慢性疼痛を緩和する身体埋め込み型のヘルスケアデバイス「PROCLAIM」（右）。バッテリー残量の低下やシステムのアップデートのために定期的な交換手術が必要となるが、患者のQOLは大きく改善されることが期待される（筆者撮影）
バイタルデータを医師と共有、オムロンヘルスケアの遠隔医療サービス「Viso」
一方、オムロンヘルスケアは1973年に血圧計初号機を開発以来50年、「脳・心血管疾患の発症ゼロ」実現に向けて、家庭での血圧測定と心電図記録の普及に取り組んでいる日系のヘルスケア企業である。
米国では、心臓発作や脳梗塞の恐れがあるステージ2の高血圧患者であっても、適切な治療を受けていないケースが非常に多いとされている。CDC（アメリカ疾病予防管理センター）の発表によると、その数は成人でなんと3700万人以上という。現状を危惧した米国政府は2025年までに血圧コントロール率80％を目指す指針を出しているが、その達成のためには、より多くの人の高血圧治療の継続と参画が必要不可欠となっている。
オムロンヘルスケアはCESには2015年から連続して出展していて、コロナ禍でデジタル開催になったCES 2021のプレスカンファレンスにおいても、高血圧症向けの遠隔患者モニタリングシステム「Vital Sight」を紹介して注目を集めた。
（参考動画）Welcome to the VitalSight Remote Patient Monitoring Program
健康管理アプリ「OMRON connect（米国・欧州版）」はその一連の取り組みの1つで、通信機能付きの血圧計や体重計などから送られたバイタルデータをAIで分析、より良い健康管理のための、個人向けアドバイスを提供している。
また、CES2023のプレスカンファレンスにおいて世界で初めて公開された「Viso」は、高血圧症などの慢性疾患を抱える患者が家庭で測定した複数のバイタルデータを医師と共有できる遠隔医療サービス。加えて、専門医監修による患者の状態確認プログラムにより、体調や服薬状況をタイムリーに確認できる機能も備えている。英国でオックスフォード大学と連携して新たにサービスを開始するという。
オムロンの高血圧など慢性疾患を抱える患者のための遠隔医療サービス「Viso」。診察業務の効率化をサポートし、治療の継続につなげる（出典：オムロンヘルスケアのウェブサイト）拡大画像表示
ところで米国でも、在宅で医療サービスが受けられる遠隔診療の普及率は、コロナ直前まで1％程度で、日本と同等だった。これが、パンデミック発生により、診療報酬が見直され、公的保険が遠隔診療に保険を付けたことから、急速に拡大することになった。現在では診療の6割から7割が遠隔診療メインで、もう元には戻らないと言われているという。
CES 2023では「アメリカのヘルスケアの未来：新たなハイブリッドモデル」と題する基調講演がアメリカの医療制度に影響力を持つ5名の医療専門家によるパネルディスカッション形式で開催された。遠隔診療の拡大のために医療提供者がアクセスできる医療データの統合や医療データネットワークの整備が主要議題になったことから推察されるように、オムロンヘルスケアが取り組む「Vital Sight」や「Viso」は社会貢献の点でも非常に意義深いものだ。
CES 2023では「アメリカのヘルスケアの未来：新たなハイブリッドモデル」と題する基調講演がアメリカの医療制度に影響力を持つ5名の医療専門家によるパネルディスカッション形式で開催された（筆者撮影）
メンタルヘルスも注目市場に
人口の高齢化と世界的なコロナ禍の影響で社会的弱者の孤立が拡大し、それが健康への悪影響につながっている。処方箋としてメンタルヘルスが注目を浴びている。このカテゴリーには新興スタートアップが数多く参入してきているのが印象的だ。CESのイノベーションアワードを獲得した代表的な事例を3件紹介したい。
フランスのメディカルデバイス企業、カドゥシー（Caducy）による「i-Virtual」は30秒間のビデオセルフィーで身体と心の状態、すなわち心拍数、呼吸数、血圧、ウェルビーングの状態（心拍数の変化やストレスレベル）をセンシングし、AIがスコアリングしてくれるユニークなサービスである。i-Virtualはカドゥシーのウェブサイト上からSaaS（Software as a Service）の形態で提供され、ウェブカメラが付いたPC、タブレット、スマートフォンで利用が可能である。
（参考動画）カドゥシー「i-Virtual」のデモ動画（筆者撮影）
ジャック・SG・チェンとデニス・シューベンスという米国の2人の若者が起業したクレードル（Crdl）の 「Cradle」 は、認知症、自閉症、精神障害、視覚障害などによって社会的な孤立の状態に苦しむ人々の治療器具であり、同時に癒しの芸術作品でもある。摩訶不思議なセラピーツールとしてCES 2023の会場でもひときわ異彩を放っていた。
介護者と患者がCradleに同時に手を触れることで、そのタッチが音楽に変換される仕組みを持つ。さまざまな種類のタッチがさまざまなサウンドを生み出すトリガーとなり、エモーショナルな体験を生み出すことで、患者が自然かつ自発的につながることを可能にするという。
Crdlの「Cradle」。「ケアはタッチすること」という信念のもと、介護者と患者が同時に「Cradle」を撫でたり、叩いたり、こねたりすることで様々な種類の音楽が生まれ、人間的なつながりが意識される（筆者撮影）
社会的孤立の解消という点では、人間に寄り添うパートナーとしてペットの担う役割も大きい。米国のGPS関連企業、インボシア（invoxia）は愛犬の健康と安全を守るスマート首輪「Smart Dog Collar」を開発、昨年のCES 2022ではイノベーションアワードを受賞したが、今年はサンズ会場に大きなブースを構えて発売間近の「Smart Dog Collar」パワーアップ版を展示していた。
このスマート首輪は飼い主のスマホアプリと連動し、愛犬の心臓の鼓動、睡眠時の心臓と呼吸の状態、GPSトラッキングによる日々の活動レベルなどのモニタリングを継続的に行う。アップルウォッチと連動してiPhone上でヘルスケアやフィットネスのアプリを使っている人ならサービスのイメージがしやすいだろう。ブースで担当者に確認したところ、2023年Q1発売から発売予定とのこと。販売価格は149ドルという。
インボシア（invoxia）による愛犬のスマート首輪「Smart Dog Collar」。愛犬の健康状態の把握だけでなく、迷子も防止することができる（出典：インボシアのウェブサイト）
最先端テックでリハビリや車椅子も進化
MEMSセンサー、AI、IoTクラウド、ロボティクス、GPSといった最先端テックがヘルスケアに入り込むことで、治療や疾病予防の周辺の領域、具体的に言うとリハビリや病院内を移動するための車椅子なども進化する。
ロボティクス関連のスタートアップ、H・ロボティクス（H・ROBOTICS）のリブレス（rebless）は、上肢と下肢の両方のリハビリに対応する、FDA（アメリカ食品医薬品局）登録のロボット治療装置で、肘、手首、足首、膝の関節の治療に効果を発揮する。患者がこの治療装置とアプリを使い、自宅で継続的かつ段階的なリハビリテーションを可能にするシステムだ。
患者は理学療法士と作業療法士が作成したリハビリメニューについてリブレスモバイルアプリを通じて実行できる。同時に、理学療法士と作業療法士の側でも全ての患者データをリブレスクリニックアプリで表示・確認できるので、患者ごとのリハビリ実行と進行状況をシームレスにリモート監視できる。
何より、リハビリの進捗をわかりやすい形で可視化できることは、療法士と患者双方の信頼とモチベーションを高める上で効果を発揮するという。
H・ロボティクス（H・ROBOTICS）のリブレス（rebless）は、患者がロボット治療装置とアプリを使い、自宅で継続的かつ段階的なリハビリテーションを可能にするシステムだ（筆者撮影）
また、ウィル（WHILL）社の次世代の自動運転車椅子も興味深かった。下の写真はプレス対象のメディアデーの夜、「CES Unveiled」というイベント会場を自律走行する自動運転車椅子である。
プレス向けイベント「CES Unveiled」の会場を自律走行するウィル（WHILL）社の次世代の自動運転車椅子（筆者撮影）
ウィル社の自動運転車椅子は、現在は空港など公共施設内の移動に利用されているケースが多いようだが（羽田国際空港でも実証実験が進んでいる）、大きな病院で長期の入院患者を検査や入浴、ちょっとした買い物などの用途にも十分応用可能であることは想像に難くない。空港での実証実験でも自動運転車椅子の導入が、コスト削減、スタッフの削減に繋がることが証明されており、医療従事者の負担を軽減するという意味合いでも、病院をはじめとした医療機関での導入が真剣に検討されるべきであろう。
社会課題解決のキーワードは「共感」
今回はCES 2023レポートの「番外編」として、ヘルスケア領域でのイノベーションを見てきた。
最後に一言。MEMSセンサー、AI、IoTクラウド、ロボティクス、GPSといった最先端テクノロジーももちろん重要だが、それらはあくまでも手段に過ぎない。
冒頭で紹介したアボットのミッション・ステートメントように、お客さま（患者）への「共感」（Empathy：エンパシー）が研究開発を進める企業の考え方や姿勢の中心にあるべきことを肝に銘じなければならない。
ここ数年、気候変動やコロナ禍、ウクライナ戦争などで「人間の安全保障」を脅かす多くの課題が顕在化している。企業の事業成長と、地球環境の保全、多様性や差別解消など社会課題の解決を同時実現していかなければ持続可能な未来がやってこないことは、多くの日本人は身に染みてわかっているはずである。解決のキーワードは「共感」に他ならない。
