「垂直農法」（Vertical Farming）で野菜づくりを行うノルディック・ハーベスト（デンマーク）の最先端「農場」。台湾のYesHealth Groupが技術開発した農場の大部分は自動化されている（ノルディック・ハーベストのウェブサイトより）
（朝岡 崇史：ディライトデザイン 代表取締役、法政大学 大学院 客員教授）
COP26（国連気候変動枠組条約 第26回 締約国会議）が10月23日から11月12日まで英スコットランド・グラスゴーで開催されている。
COP26は、地球温暖化による自然災害の増加や海面上昇、森林破壊などによって人間のみならず地球上の全ての生物の生存が危ぶまれている現状に対して、国際社会が協調して対応することを話し合うための会議体だ。
地球温暖化を食い止めるためには「温室効果ガス」と言われる二酸化炭素やメタンガスなどの排出量をどれだけ削減できるかが大きな鍵になる。しかし、これまで具体的に実行に移された有効な対策については、京都議定書が結ばれた1997年の京都での締結国会議（COP3）から目立った進捗がないのが現状である。
一方、地球温暖化がこれ以上深刻化することによってサステナビリティが脅かされる産業の代表が「農業」であることは衆目の一致するところだろう。世界規模での農業の衰退は、水不足や新たな感染症の蔓延、開発途上国で増え続ける人口と相まって「食糧危機」のリスクを確実に増大させる。
そしてこのような危機的な状況の中、注目されている先進テックのひとつが「フードテック」だ。より具体的には「屋上農園」や「垂直農法」（Vertical Farming）といった都市型農業のイノベーションである。ちなみにフードテックは来年（2022年）年初に米ラスベガスで開催されるCES 2022でも、温室効果ガス削減と食糧不足の解消という2つの側面から重要視され、展示やカンファレンスの公式なカテゴリーとして追加されることが決定している。
（参考）「2年ぶりのリアル開催、CES 2022の見どころを一挙紹介！」（『JDIR』2021.10.11）
そこで今回は、都市型農業の代表格である「屋上農園」と「垂直農法」の特徴や違い、具体的な取り組み事例、さらにはサステナビリティを前提にした新たなインダストリーとしての新たな可能性について見ていきたい。
「屋上農園」「垂直農法」の特徴と違い
都市型農業の代表的なソリューション「屋上農園」も「垂直農法」も、水・養分については土壌を使用しない水耕栽培、もしくは水気耕栽培（ハイポニカ：1970年、協和株式会社の創業者・野澤重雄により開発された栽培法）であることには変わりがない。こうした都市型農業のソリューションは「CEA」（Controlled Environment Agriculture）とも呼ばれる。
「屋上農園」と「垂直農法」との違いは、「農場」となる設備が置かれるロケーションと農作物を育てるための光の利用の仕方にある。
「屋上農園」の場合、その名の通り、高層ビル、工場、スーパーマーケット、エンターテインメント施設などの屋上に、温度や湿度などの環境を調節可能な大規模な温室を作り、平面的に栽培設備を設置する。光は主に自然の太陽光を利用する。栽培設備のたたずまいとしては、日本における温室を使ったレタス、カイワレ大根、豆苗などの水耕栽培に近いイメージだ。
「屋上農園」のメリットとしては、季節によらず年間を通じて農作物の安定生産が可能になること（年に十数回の収穫が可能）、生産に必要な水を約95％、土地を97％も節約でき、生産効率が極めて高いこと、ニューヨークやパリのような大都市圏のビルの屋上で生産可能なため、カーボンフットプリント（生産から輸送までのCO2排出量）が少なくて済むこと、無菌環境に保つことでサルモネラ菌など有害な菌から農作物を隔離できることなどが挙げられる。
一方、「垂直農法」は完全な室内空間である。そしてその名の通り、垂直に組み上げる階層構造の設備を設営し、調整されたLEDライトの光を使って農作物を育てる手法だ。LEDライトの電源は通常、太陽光発電や風力発電など自然エネルギーで賄われる。
「垂直農法」のメリットは、「屋上農園」のメリットに加えて、完全な室内での生産のため、高温で極度に乾燥した砂漠地帯や寒冷地など農業に不適だった場所でも農作物の安定供給が可能になること、階層構造の生産設備にはコストがかかるものの生産者のニーズに応じて様々な規模で展開できること、などが挙げられる。
屋上農園と垂直農法の違い
米ゴッサム・グリーンズと仏アグリポリスの屋上農園
「屋上農園」で注目を集める2社を紹介しよう。
米ゴッサム・グリーンズ（Gotham Greens）は全米8カ所で「屋上農園」を展開する、CEAに特化したフードテック企業だ。著名な農場の1つはニューヨーク・ブルックリンにあるホールフーズ・マーケット（健康意識の高いプレミアムスーパーチェーン。アマゾンが2017年に買収）の屋上にあることで知られている。
年数十億ドル規模の米国のサラダ業界の中ではゴッサム・グリーンズのレタスの年間生産量は3500万個と業界シェア1％に過ぎない。ところが今回、新型コロナウイルスの感染拡大で全米の生鮮食料品のサプライチェーンが大混乱に陥ると、地産地消を有言実行する同社の売上は一気に上向いた。
ゴッサム・グリーンズの共同創始者で最高経営責任者（CEO）のビラージ・プーリー（Viraj Puri）はフォーブス誌のインタビューで「私たちにとっては（コロナ禍は）正真正銘のチャンスだった。ゴッサム・グリーンズの短縮されたサプライチェーンが、従来のサプライチェーンの空白を埋めることになったからだ」と語っている。
（参照）「屋内農場企業ゴッサム・グリーンズ、コロナ禍で評価上昇」（フォーブス ジャパン）
ゴッサム・グリーンズが採算のとれる「屋上農園」を建設・運営してきた実績は機関投資家からも高く評価され、コロナ禍の売上向上が強い追い風にもなって、同社は総額1億3000万ドルの資金を調達することに成功した。
新たな資金の投入でゴッサム・グリーンズは全米各地に「屋上農園」の新設を進めているだけではなく、ホールフーズ・マーケット以外にもセーフウェイ、ターゲット、ハリス・ティーター、ショップライト、スプラウツなどのチェーンにも葉物野菜の販路を拡大している。
またフランスでは2020年春、フランスで10カ所以上の「屋上農園」を展開するアグリポリス（Agripolis）がパリ北西部のエンターテインメント施設の屋上に世界最大15万平方フィートの巨大農園を開設したことで話題となった。この農園では30種類以上の作物が育てられ、直接パリの市民の台所やスーパー、レストランなどにデリバリーされる。
フランスのフードマイレージ（食べ物の輸送距離）は平均1000kmと言われるが（多くの農作物はスペインやモロッコから輸入される）、アグリポリスの場合、平均1～2kmの圏内で消費されるという。
「屋上農園」がヒートアイランド現象の対策になるだけでなく、大消費地パリの中心に近いため、輸送に伴うカーボンフットプリントを最小限に抑えられることは、ゴッサム・グリーンズ同様、差別化の大きな武器となるであろう。
「垂直農法」を使ってドバイで野菜作り
続いて「垂直農法」企業を見ていこう。
年間降水量は100ミリ以下、夏の平均気温は摂氏40度以上。アラブ首長国連邦（UAE）のドバイは農作物の栽培には不適な環境である。事実、ドバイの食卓に並ぶ野菜のフードマイレージは平均5000kmと言われている。
そのドバイで2017年12月、ペルシア湾岸6カ国では初めてとなる「垂直農法」の農場、バディア農場（Badia Farms）が現地の実業家オマル・アル・ジュンディ（Omar Al Jundi）氏によって開設され、生産を開始した。
以下のYouTube動画を見てほしい。バディア農場では完全に屋内の環境で、日光や土、化学薬品・殺虫剤を全く使うことなく、新鮮で栄養価の高いレタス、マイクログリーン、ベビーリーフなどを生産している。使用する水は通常の屋外の農場の10％で、しかも使用後の水はリサイクルし、徹底して有効利用しているという。
（参考）Dubai-based Badia Farms, brings high tech farming into the region（YouTube動画より）
また、同じドバイを本拠とするエミレーツ航空は、ドバイ・アール・マクトゥーム空港のすぐ近くに4000万ドルを投資して「垂直農法」による大規模農場を建設し、都市型農業を実践するCEA企業の仲間入りを果たした。1日あたり2700kgの葉物野菜を生産し、2019年12月以降、エミレーツ航空の機内食やラウンジでの提供を開始している。
また、中東の砂漠地帯とは対照的に、北欧の寒冷地デンマークではノルディック・ハーベスト（Nordic Harvest）が持続可能な「垂直農法」による大規模農場を建設、巨大な室内空間で年間約1000トンの葉物野菜を生産している。季節に関係なく年間平均15回の収穫できるのがノルディック・ハーベストの強みだ。
約7000平方メートルの敷地に14段の棚が垂直に敷き詰められ、農場全てのLEDライトの電力は全て風力発電で賄われる。また、野菜の種植えや生育の管理の大半はロボットによって自動で行われるため、人件費を大幅に削減でき、その結果、有機野菜と同程度のリーズナブルな価格で販売が可能という。
BtoBビジネスとしても発展が期待される「垂直農法」
都市型農業、特に「垂直農法」については、農作物を生産するCEA企業が葉物野菜の生産・販売によって直接マネタイズする以外にも、CEAに参入する企業に最先端の「垂直農法」のテクノロジーやノウハウを提供することで、いわばBtoBのスキームで後方支援を行うビジネスモデルの発展が大いに期待できることを見落としてはならない。
民生技術の世界的なイベント「CES」においては、早くも2年前の「CES 2020」において米ユタ州に本拠を置くCEAを専門とするフードテック企業、グロブ・テクノロジーズ（Grov Technologies）が初出展を果たし、存在感をアピールしていた。同社は現在、地元ユタ州やテキサス州の企業に「垂直農法」のテクノロジーとノウハウの提供を開始している。
CES 2020で初出展を果たしていた「垂直農法」を専門とするフードテック企業・米グロブ・テクノロジーズ（著者撮影）
また、先ほど紹介したエミレーツ航空の「垂直農法」による屋内農場は米シリコンバレーのCEA専門企業、クロップワン（Crop One）の技術指導によって実現しているし、デンマークのノルディック・ハーベストも台湾のイエスヘルスグループ（YesHealth Group）が10年以上の研究の末、独自開発した「垂直農法」の技術・ノウハウを導入することで成り立っている。
CEAを専門とするフードテック企業は、あたかも“プラント輸出”を行うようなイメージで、装置産業としてのハイテク農場を提供してマネタイズを行う。興味深いことに、20世紀の“プラント輸出”は地球温暖化ガス排出の温床となったが、21世紀のそれは逆にサステナビリティを象徴するアイコンとなるに違いない。
サステナブルな都市型農業は、食糧危機の解消とカーボンフットプリントの最小化という社会的大義をまとって、フードテックの切り札となっていく。そして、今、そのダイナミックで有機的な変化が、世界の都市で、まさに現在進行形で起きつつあるのだ。
