本来ならば、東京大会では新種目による選手の増員で、前回のリオ大会を上回る数のコンドームが無料配布される予定だった。

　しかし、新型コロナウイルスの感染拡大による1年の延期と、なんとしても感染を防ぐ「安全・安心のオリンピック」を目指すために、「バブル方式」と呼ばれる選手の行動を隔離して一般市民との接触を避ける対策を講じることや、新型コロナウイルスの感染対策を示した「プレーブック」では、選手、コーチに毎日のPCR検査を義務付けていることから、よもやコンドームの配布はないものと思っていた。現状を鑑みれば、誰だってそう思うはずだ。

予定より減少とはいえ16万個のコンドームを無償配布する意図は？

　ところが、一部報道によると、菅義偉首相が「やる」と言い張る今夏の東京大会でも、約16万個が選手村に無料配布されるという。それを大会組織委員会も認めている、というのだ。

　しかも、選手村では酒類の提供、販売はしないものの、選手たちの交流を目的として、酒類の持ち込みも許されるという。大会組織委員会の担当者は、「選手は自己管理にたけていると思うので、節度を持って行動してくれるはず」と言及している。

　もはや、呆れるしかない。

　オリンピックでコンドームが無料配布されるのは、倫理感や不貞よりも感染症対策を優先した結果だ。むしろ、配布しておかないと感染症が広まることを意識してのことだ。言い換えれば、節度がないことを前提としている。そこでは、日本人のもつ貞操観念も意味をなさない。だからこそ、瀬戸大也の不倫が報じられたとき、スポーツマンシップに反するなどとして日本水泳連盟が処分を決定したときには、違和感を覚えた。それも、JOC（日本オリンピック委員会）の教育プログラムを受講させるというおまけ付きだ。