CESを主催するCTA(全米民生技術協会)の社長・CEOのゲイリー・シャピロ。CTAはサステナビリティへのコミットメントを年々深めており、CES 2023では国連が支援するヒューマンセキュリティ(人間の安全保障)の団体・世界芸術科学アカデミー(World Academy of Art and Science:WAAS)とパートナーシップを結ぶことを発表した(写真はCTAのプレス向け資料から)

(朝岡 崇史:ディライトデザイン代表取締役、法政大学大学院客員教授)

 世界で最も影響力のある民生技術の祭典「CES」(シー・イー・エス)。近年は家電にこだわらず、最先端のテクノロジーなら「軍事以外はなんでもアリ」の様相を呈しているこのイベントは、毎年1月上旬に米ネバダ州のラスベガスで開催されている。

 CES 2023も2023年1月3日~1月8日の会期で開催されることがすでにアナウンスされている。ただし最初の2日間はプレス限定のメディアデーとなっており、一般来場者向けイベントは1月5日~1月8日となる。今後1~2週間以内(おそらく9月中旬頃)にはCESを主催するCTA(全米民生技術協会)の特設ウェブサイトでCES 2023のレジストレーション(参加登録)が開始されるだろう。

 著者はここ10年ほど、CESでの「定点観測」を年初のルーティーンとして自らに課しており、メディア(プレス)資格を取得して主要な参加企業の記者会見も含め、可能な限り細かくチェックすることにしている。CES 2023に向けてはホテルと飛行機もすでに手配済みだ。

 過去の動向も踏まえCES 2023のスケジュールを整理すると以下の図のようになる。

CES 2023のスケジュール
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 なおCTAによればCES 2023への出展をコミットした企業は2022年8月末の時点で1200社(注1)であるという。今後、追加でエントリーする企業やスタートアップの祭典「ユーレカパーク」に出展する世界各国からの新興企業(約800社)を加えれば、CES 2022の水準(約2300社)は軽く超えてくるだろう。

(注1)参加企業はコロナ禍前のCES 2020がピークで約4500社。リアル開催が復活した今年年初のCES 2022で2300社。コロナ禍による出展自粛や米中の経済安全保障の影響で多くの中国企業が出展中止を余儀なくされたことが響いている。

 今回の記事では、新型コロナのパンデミックやウクライナ戦争の長期化による世界的な政治・経済の混乱が続けざまに起きる中、“あえて”CESが開催され続ける背景を掘り下げながら、CES 2023の見どころや読み解き方についてレポートしていきたい。

CES 2023に出展をコミットメントしている企業。日本企業もCES常連のキヤノン、ニコン、パナソニック、ソニー、オムロンの名前が見える。世界第2位のEVメーカー・中国のBYDはCES初出展となる(出所:CES 2023のウェブサイト)