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ラク・モスル西部で、イスラム過激派組織「イスラム国（IS）」とイラク軍との戦闘で傾いたヌーリ・モスクのミナレット（尖塔、2017年3月10日撮影）〔AFPBB News〕
健康づくり運動を43年間やってきた。「行動変容」という言葉を聞いたことがあるだろうか。心理学でよく使われる言葉だ。
身につけてしまった生活習慣を変えること。
健康づくりはここが一番大事な肝である。ビジネスでも同じようなことが言える。成果がなかなか出ない時、自分の仕事のパターンを変える行動変容を起こして成果を上げることができる可能性があるのだ。
ただ、人間は身に着けてしまった仕事のパターンや生活習慣を変えるのはなかなか難しい。
不健康で早死だった地域を、日本一の長寿県にした。地方で生きていく人たちの「行動変容」を起こしたのだ。
今回は、ビジネスの世界で働く人たちの、健康になるための、生活習慣を少し変える、「行動変容」を起こすきっかけ、新しい波について考えてみる。
ビジネスマン、ビジネスウーマンは、健康になろうと思うきっかけに、科学的な根拠やデータがあった方が、行動変容が起こしやすい人種だと思っている。
権威ある研究所がこんなことを言っているというのを紹介しながら、ビジネスの世界で働く人達の健康を語ってみようと思う。
「データをきっかけに」生き方を変える
米国のハーバード大学は、自己評価で幸福感が高い学生と、幸福感が低い学生を16年間追跡した。幸福感が高かった学生は、低かった学生に比べ、生涯収入が年収換算で平均2万5000ドルも多いことが分かった。
自分が幸福だと思うだけで、健康だけでなく年収も変わるということだ。この論文から広げて考えてみると、学生の幸福感だけでなく、すべての世代にとっても幸福感を持っているかどうかで、おそらく収入や健康に影響を与えるのではないかと思う。
