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噴火翌日の御嶽山で、負傷者を搬送する消防隊員。東京消防庁提供（2014年9月28日撮影、同年10月6日提供）。(c)AFP/TOKYO FIRE DEPARTMENT〔AFPBB News〕
「今後数カ月の間に、長野県から新潟県にわたって存在する『信濃川地震帯』でマグニチュード6～7クラス（注）の地震の発生が予測される」
（注）「マグニチュード」とは地震が発するエネルギーの大きさを対数で表した指標値である。マグニチュード6は原爆1発分のエネルギーに相当するが、マグニチュード7はその32倍、マグニチュード8はその1000倍（32×32）である。一方、マグニチュード5はマグニチュード6の3分の1、マグニチュード4はその1000分の1である。
プレートテクトニクスに代わる「熱移送説」で地震や火山の発生メカニズムを解明する角田史雄 埼玉大学名誉教授（「2020年前後に首都圏南部を直撃？ 直下型地震襲来への備えを急げ」参照）から10月10日にいただいた「警告メール」である。
9月27に発生した御嶽山噴火の犠牲者に対する警察・消防・自衛隊による大規模な捜索活動は10月16日まで続いた。その人的被害は戦後最悪であった。
日本列島の南に目を転じると、鹿児島県・桜島は2012年3月以来、御嶽山と同様の入山規制が敷かれている。
東北の蔵王山の動向も気がかりである。蔵王山で火山性微動が観測され、仙台管区気象台が「火山活動の高まりが見られる」との情報を出したことを受け、山形・宮城両県は10月11日、県境にまたがる火口の「お釜」周辺やレストハウスなど10カ所に注意を促す看板を設置した。蔵王山では1940年、お釜の北東約1キロメートルに位置する丸山沢で小規模な水蒸気噴火が起きている。
そのうえ、「地震の巣」とも言える「信濃川地震帯」で大規模な直下型地震が起きたら大変なことになる。
