前日の米デルに続き、米ヒューレット・パッカード（HP）も5～7月期の決算を発表したが、こちらもパソコン事業の不振が浮き彫りになった内容だった。

パソコン売り上げ10％減

米HP、パソコン事業の分社化を撤回 新CEOのもとで再検証

HPのメグ・ホイットマンCEO兼社長〔AFPBB News〕

　HPの売上高はこれで4四半期連続の前年同期比減。パソコンのほか、プリンター、サーバー／ストレージ、サービスなど、ほぼすべての部門で売上高が1年前を下回ったうえ、一時的な費用が重しとなって業績を悪化させた。

　HPのパソコン事業の売上高は、86億2000万ドルで1年前から10％減少した。このうちノートパソコンの売り上げが同13％減、デスクトップは同8％減。

　企業向け製品が9％減少したほか、消費者向けは12％減少している。また出荷台数で見るとノートパソコンは同12％減、デスクトップパソコンは同6％減となっている。

　HP、デルともに共通して言えるのは、会社全体でパソコン事業に大きく依存していること。HPでは全売上高の3分の1、デルでは半分をパソコン事業が占めている。

　こうした状況で世界のパソコン市場は成長が止まっている。一方で中国レノボ・グループ（聯想集団）や台湾エイサーが出荷台数を伸ばし、HPとデルのシェアを奪っている。

　先頃米ガートナーが公表した市場調査によると、4～6月期の世界パソコン出荷台数は前年同期比0.1％減の8750万台。出荷台数のシェアはHP、レノボ、エイサー、デル、台湾アスーステック（ASUS）の順。

　この上位5社のうち、HPとデルはいずれも1年前からシェアを減らし、それ以外の3社はすべて伸びている。