写真提供：Ｊｏａｎ　Ｃｒｏｓ／ＮｕｒＰｈｏｔｏ／Ｊａｋｕｂ　Ｐｏｒｚｙｃｋｉ／ＮｕｒＰｈｏｔｏ／共同通信イメージズ

　トランプ関税による貿易体制の転換や対中関係の緊張など、世界情勢の激変に日本企業はどう備えるべきか。いまや、大局的テーマへの理解は経営に不可欠となりつつある。ドイツの電機メーカー・シーメンスは役員向けにシンクタンクの専門家による研修を実施し、デンマークの海運企業マースクはチーフエコノミストが地政学とマクロ経済を統合的に分析する。『BCGが読む経営の論点2026』(ボストン コンサルティング グループ編／日経BP)から一部を抜粋・再編集。経営者のインサイトを高め、専門人材を活用し、短期・中期・長期の時間軸で対応する具体的な方法を探る。

世界の変化に対応するための3つの行動

『BCGが読む経営の論点2026』（日経BP）

　では日本企業がこのような大局を展望する力を身につけ、それを実際の経営判断や行動に活かしていくためには具体的に何をする必要があるのだろうか。

①経営者のインサイトを高める
　まず経営陣が、このような大局的な論点について継続的にインサイトを深められるような環境を築くことが重要だと思われる。

　現在のグローバル企業の経営者の多くは、1990年から2010年頃に若手・中堅としてキャリアを積んできた世代だ。この時期は基本的に自由貿易をベースとし、政治の経済への介入も限定的だった。こうした環境下では、多くの経営者が業界動向や技術動向といった自社に直接関係するテーマの知識を深める機会には恵まれていたが、地政学的リスク、国際秩序の変動、マクロ経済の構造変化といったテーマについて洞察を深める機会は多くなかったと考えられる。

　しかし現在は、そうした大局的テーマへの理解や洞察力が経営に不可欠な“筋力”になりつつある。したがって、経営者自身による自律的な学びと、積極的にインプットを得られる環境整備の2つのアプローチを考えるべきだ。

　⒜経営者自身が自律的に行動する
　経営陣がインサイトを高める第一歩としては、自らの意思で視野を広げ、思考の軸を鍛える取り組みを継続することが重要になる。地政学やマクロ経済、その他の関連する領域について、書籍やレポートをはじめ良質なインプットを得ることに加え、個人的に有識者とのつながりを築き、定期的に対話の場を設けることなどが、日々の意思決定に直結する知の土台を作る機会となる。