日本の小売業界では今、チェーンストアによる新フォーマット開発が活発だ。「フォーマット」とは「新しい屋号」であり、「新しい売り方、需要、顧客を創造する店舗」を指す。なぜ、今、新しいフォーマットが必要とされるのか。ワークマンとダイソーの2社の新フォーマットから、その理由をひも解いていく。今回は「ワークマンプラス」の成功をきっかけに「＃ワークマン女子」「ワークマンカラーズ」などを展開するワークマンの新フォーマットに迫る。
＜シリーズ「日本を代表する2大コングロマーチャントの歴史に学ぶ」＞
【前編】コンビニのセブン＆アイ、生活フルカバーのイオン、両者が違う道を歩んだ理由
【後編】セブン＆アイとイオン、「五重苦の日本市場」で進める成長戦略はどこが違う？
シリーズ「なぜ今、業態でなくフォーマット開発が必要なのか」
できるたびに企業が強くなる、ワークマンのフォーマット開発の取り組みと成果（本稿）
大創産業「スタンダードプロダクツ」、強みを生かした新フォーマットの作り方
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ワークマンカラーズとはどのようなフォーマットか
「コンセプトは『シン、ジブン色』」
これは9月1日、銀座（東京）に1号店をオープンしたワークマンの最新フォーマット「Workman Colors」（ワークマンカラーズ）のオープンリリースに記載されたキャッチコピーだ。
ワークマンカラーズはデザインとコーディネートを強調した店舗。売場では17体のマネキンを使ってトレンドを意識したスタイルとコーディネートの提案、原色を多用したさまざまなカラーのウエアの品揃えをする。これはInstagram投稿などSNSでの拡散を狙ったもので、ワークマンがワークウエア開発を通じて培ってきた機能性と低価格を残しつつ、ファッション性を強調する。同社ではこのワークマンカラーズを「次世代主力店舗である#ワークマン女子の旗艦店と実験店」と位置付けている。
今まで、ワークマンは「WORKMAN Plus」（ワークマンプラス）を皮切りに、「#ワークマン女子」「ワークマンシューズ」と次々に新しいフォーマットを繰り出してきた。
ワークマンはもともとワークウエアの専門店チェーンだ。同社のチェーン全店売上高は、2023年3月期には1698億円、経常利益246億6400万円。経常利益率は14.5％。2023年8月末時点で47都道府県下に合計995店舗（ワークマン433店舗・ワークマンプラス516店舗・＃ワークマン女子37店舗・ワークマンプロ9店舗）を展開している。
店舗数の内訳から分かるようにワークマンプラスは既にワークマンを超える店舗数となった。そして、ワークマンでは、ワークマンカラーズの出店目的に説明したように＃ワークマン女子を次世代主力店舗と位置付け、拡大を目論む。
