OMO型店舗「オンワード・クローゼットセレクト」が好調。リアル店舗での試着や取り寄せをオンラインから予約できる「クリック＆トライ」サービスには来店と購買を促進させる成果があった
アパレル大手のオンワードホールディングス（HD）が事業領域の拡大とOMO（オンラインとオフラインの融合）型のビジネスモデルの確立により、収益力を大幅に高めている。ブランドの統廃合や百貨店以外の流通販路の拡大など2019年から進めてきた事業構造改革の成果が表れ、ここからグローバルでの反転攻勢に打って出ようとしているオンワードHD。その最新戦略を、2024年2月期決算会見で保元道宣社長が語ったことと併せて紹介する。
〈戦略〉売上高3000億円、営業利益250億円を目指し、「オンワード・ビジョン2030」を推進
オンワードグループが中長期での経営の指針に掲げる「オンワード・ビジョン2030」。
そこで掲げられている企業の行動指針が「ヒトと地球（ホシ）に潤いと彩りを」だ。これは「地球と共生する『潤いと彩り』のある生活づくりに貢献する『生活文化創造企業』を目指す」というもの。
オンワードHDでは、そのために「社員の多様な個性を生かしたお客さま中心の経営」への進化が必要だとしている。
2021年4月にオンワード・ビジョン2030がスタートしてから最初の3年間で、オンワードHDはグローバル事業構造改革（子会社の売却や不採算事業・店舗の撤退等）に加え、OMO戦略を推進。
コロナ禍もあり、2021年度に売上高1684億円、11億円の営業赤字だった業績は、2023年度には売上高1896億円、113億円の営業黒字に。売上高こそ当初目標の2000億円には達しなかったが、営業利益は目標の70億円を大きく超えるまでになった。
これを受け、オンワードHDでは2024年4月にオンワード・ビジョン2030の計画を改定。新たに2030年に売上高3000億円、営業利益250億円を目指すことを明言し、売上高3000億円のうち、3分の1に当たる1000億円をECでの売り上げとする考えを示した。
そのための軸となる事業戦略として、同社では（1）「ファッション、ウェルネス、コーポレートデザインの3領域への注力」、（2）「最先端のDX戦略の進化」、（3）「海外事業の成長基盤強化」を進めている。
