この夏に読み返したい「DX」関連の記事ベスト5を「Japan Innovation Review」編集部がピックアップ！　日本最先端ともいわれる旭化成のデジタル人材育成、豊田自動織機のDX組織改革、EV時代に備える日本ガイシのDX、第一生命ホールディングスの新CDOが挑む生保DX、Ｊ．フロント リテイリングの「リアル×デジタル戦略」など、先進事例が盛りだくさん。

第5位

Jフロントの重点施策「リアル×デジタル戦略」は買い物をどう変えるのか？
～デジタル統括・林直孝氏が語る「カスタマーデータドリブン経営で目指すもの」～

　

　大丸、松坂屋、パルコを運営するＪ．フロント リテイリング（以下JFR）の2021～2023年度中期経営計画の重点施策の一つが「リアル×デジタル戦略」。コロナ禍で商業施設の休業を余儀なくされる中、買物体験にはデジタルテクノロジーの活用とともに「人」や「リアル」の存在が重要と改めて気付いたことが、この施策を一層推進するきっかけとなった。この戦略の目指すものは何か。JFRのグループデジタル統括部長 林直孝氏に聞くと、未来の購買体験にまで話は広がった。
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第4位

第一生命HDの新CIO兼CDOスティーブン・バーナム氏が語る「生保DX」の勝算
～デジタル技術を社内へ浸透させ、DXの民主化を進める～

　第一生命ホールディングス（以下、第一生命）は2023年4月1日より、イギリス人のスティーブン・バーナム氏を、専務執行役員CIO（Chief Information Officer）兼CDO（Chief Digital Officer）として招聘した。同氏はこれまで野村證券やメットライフ生命保険、プルデンシャルなどで技術部門の責任者を歴任した「フィンテック畑」のスペシャリストだ。バーナム氏に、第一生命に入社した理由や同社でのミッション、日本の生命保険会社がDXを成功させるキーポイントなどを聞いた。
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第3位

EV時代到来で主力商品が不要に？危機感から始まった日本ガイシの大変革
丹羽智明副社長が語る「2050年のありたい姿」と、その実現への歩み

　独自のセラミック技術でグローバルに事業を展開する日本ガイシが、大がかりな企業変革を進めている。同社の自動車向け排ガス浄化装置用製品は世界の車の約半数に使われているが、「新車は全て電気自動車」時代が到来すると、需要は大きく減少することになる。市場環境の激変に備えて、同社は新たな理念とビジョン、2050年のありたい姿を策定。代表取締役副社長 技術統括の丹羽智明氏に、その実現への取り組みを聞いた。
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第2位

「乾いた雑巾」をなお絞ることから始まった豊田自動織機のDX
（第1回）常なるカイゼン活動を新たにデジタル技術で

　デジタルトランス・フォーメーション（DX）で企業と社員を新たな高みに上げるために必要なことは何か。その答えは、DXに挑み会社を変革する社員たちの胸中にある。DX組織誕生の舞台裏や取り組み内容を、社員当事者の証言とともに伝える 「シリーズDX組織」。今回から4回にわたり、機械メーカー「豊田自動織機」（本社・愛知県刈谷市）のDXに光を当てる。同社は世界シェア1位のカーエアコン用コンプレッサー製造工程における「不良率」をデジタル技術で3割ほど下げ、さらにそこで培った技術を社内に展開させている。同社のDXを担う中心人物たちに、取り組みへの志、苦難、そして成否の鍵を聞いた。
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第1位

旭化成の「人」の育て方から見えてくる、日本の未来に広がる大きなチャンス
（第7回）「デジタル活用人材4万人」「デジタルプロ人材2500人」に

　企業におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の実務者は従業員たちだ。いかにデジタルのリテラシーをもった従業員からなる組織をつくるか。いかにデジタルの技術を駆使して変革を起こせるプロフェッショナル集団をつくるか。その鍵は「育成」にある。旭化成は、「デジタル活用人材4万人」「デジタルプロ人材2500人」という大きな2つの目標を掲げ、それに向けた施策を行い、社内で設定した2024年以降の「デジタルノーマル期」に備えている。DXを推進する役員からは、これらの取り組みから「日本のチャンス」まで見えてきたとの声が上がる。
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