近年、AI、IoTなどのデジタル技術革新による「第4次産業革命」が世界的に進展し、日本の製造業の間で「デジタルトランスフォーメーション（DX）」の推進が課題となっている。その本質は、デジタル技術を取り入れた独自の「イノベーション」を実現し、企業としての経営・事業を変革することにある。一方、業界・企業によってそのスピードは差が出始めており、背景には「組織の壁」が存在することも多い。

　そうした中、企業経営の現場では、「思い」を持った次世代が、独自の「イノベーション」の実現を目指して立ち上がるケースが出てきている。このシリーズでは、次世代のエネルギーを活かした企業変革のアプローチについて取り上げる。第2弾となる本コラムでは、「次世代のエネルギーを活かす脳科学的マネジメント」についてお話しする。

突破口は「次世代」の担い手にある

　デジタル化の時代のイノベーションの突破口はどこにあるのか。

　日本企業の現場では、「次世代」のエネルギーの取り込みが一つの重要な切り口となりつつある。

　プラントエンジニアリングの国内最大手である日揮ホールディングス社は、「変わらなければ、2030年には会社が消滅する」という強烈な危機感の下で2030年に向けたITグランドプランを策定した。

　同社のITグランドプランは、2030年に企業、事業としてどうあるべきかを考え、そこからバックキャスティングで踏み出す方向を見極めることに重きが置かれ、その検討においては、2030年に中軸を担う中堅・若手の「センスを持った人材」を主体としたとされる（※1）。
※1　「『2030年には会社が消滅する』─危機感をバネに、DXに踏み出した日揮HD」（IT Leaders 2021年2月9日配信記事より）

　本来、イノベーションには年齢の制約はない。必要なのは、「企業家精神」であり、既存の前提にとらわれず、情熱や希望をもって未知なるものに挑戦する「心の若さ」 である。

　しかし、現状にとらわれない「思い切ったデジタル化」を構想するために必要な人材を求めていった結果として、「次世代」を担うメンバーにたどり着いたというケースは少なくない。

　一方、閉塞感の中で、次世代を担うメンバーの「思い」もすでに溢れ出している。リーマンショック後のリストラクチャリングを経て、景気が回復基調に入りつつあった2016年、大企業の若手・中堅社員を中心とした有志団体が集う実践コミュニティー「ONE JAPAN」が立ち上がった。ONE JAPANは、そのウェブサイトにおいて以下を提起している（2022年10月閲覧）。

「現在、大企業で働く多くの若手社員は、所属する組織内に存在する新しいことをやってはいけない空気、イノベーションを起こせない空気の中でさまざまな困難や悩みを抱えています」

「私たちは大企業を変えることを選んだ社員一人ひとりがつながり、希望を見いだし、行動するコミュニティーです。大企業から挑戦する空気をつくり、組織を活性化し、社会をより良くするために活動を行います」

　同コミュニティーに参加する富士ゼロックス社の有志ゆるネットワーク「秘密結社わるだ組」は、「仕事も、人生も、自分たちで、楽しくしよう」をコンセプトに、2012年に立ち上げられた。

・役員との対話
・グローバル交流会
・触覚ハッカソン
・営業VS開発ファイトクラブ

などのイベントを開催し、オープンイノベーションを志向する活動が、小型ロボット「ROX」、ヒト型インターフェース「SHIRO-MARU」の開発につながったとされる。

　成熟化した市場でしのぎを削るビジネスが増える中で、次世代を担うメンバーの「成長」や「やりがい」から出発する企業も出てきている。人材不足が多くの業界で深刻化する中で、「人が集まる企業」であり続けることが普遍的な経営課題となりつつある。

　顧客企業からの要求が高度化し、複雑さを増す中、社内では煩雑な調整に追われ、「自社都合」「部門最適」な結論が出される。高齢化し、「新陳代謝」も滞りがちな社内。管理職は忙殺され、置き去りになった社内課題。何とかしなければと思いながら、目の前の業務をひたすらこなす日々が過ぎていく。

　次世代の担い手が現状を見つめ直し、将来に向けたありたい姿の構想に加わることは、業界や組織の慣習の中に埋もれた閉塞感の原因を洗い出し、また将来に向けた取り組みに意思を込める意味で重要な意義がある。