米調査会社のイーマーケターは、22年中に米国人口の半分以上（54.2％）がデジタルゲーマー（専用機ではなくスマホやパソコンでゲームを遊ぶ人）になると予測している。うち、モバイルゲームは最大市場で、米国人口の48.3％（1億6290万人）がスマホでゲームを遊ぶようになるとしている。

　JPモルガンはアップルのゲーム配信サブスクリプションサービスの売上高が25年までに約12億ドル（約1600億円）に達するとみている。

　アップルは音楽やゲーム配信サービスの売上高を公表していない。だが、これらサービスやアプリストア「App Store」、動画サブスクリプションサービス「Apple TV+」などを合わせたサービス事業の売上高は22年1～3月期に前年同期比17.3％増の198億2100万ドル（約2兆6700億円）となった。同社のサービス事業は今やiPhone事業に次ぐ規模となり、成長率は他のどの事業部門よりも高い（ドイツ・スタティスタのインフォグラフィックス）。

サービスの提供国を拡大

　iPhoneはアップルの全売上高の大半を占める主力製品。だが、スマホの世界的な普及に伴い、iPhoneの販売がかつてほど伸びなくなった。こうした中、同社はサービス事業に力を入れている。

　アップルは20年4月、アプリ配信や音楽配信などの同社サービスの提供国を大幅に拡大したと明らかにした。アプリ配信のほか、ゲーム配信やポッドキャスト、クラウドサービスなどを、カメルーンやコートジボワールなどのアフリカ諸国、ボスニア・ヘルツェゴビナやジョージアなどの東欧諸国、そして中東やアジア太平洋地域など、計20カ国で新たに始めた。

　同社サービス事業で最も規模が大きいApp Storeは計175の国と地域で展開するサービスとなった。また、Apple Musicもアフリカや中南米などの52カ国を追加して計167の国と地域で提供し、中南米ではバハマやジャマイカ、ウルグアイなどもサービス対象国とした。