CES「ユーレカパーク」で毎年目立っているフランスのスタートアップ企業のブース群（CES 2020、筆者撮影）
（朝岡 崇史：ディライトデザイン代表取締役、法政大学大学院客員教授）
CESを主催する全米家電協会（以下「CTA」）は2021年4月28日にプレスリリースを配信、来年（2022年）年初に開催されるCES 2022は対面（In-Person）とデジタル（Digitally）の両方で行われることを発表した。
世界的な新型コロナウイルスの蔓延により、今年のCES 2021は、早くも昨年7月末に対面式でのイベント開催を断念、長いCESの歴史の中で初めて完全デジタルで開催されたことは記憶に新しい。
（参考）「憧れのCESが完全デジタルで『身近なCES』へ」（「JDIR」）
CTAのプレスリリースに記載されているCES 2022に関する情報は以下の5点である。
・会期は2022年1月5日（水）～1月8日。プレス限定のメディアデーは2022年1月3日～1月4日。
・すでに約1000社の企業が出展をコミットしており、出展者は今後も増える見込み（アマゾンやクアルコムなどCES 2021の出展を見合わせた企業も復帰）。
・スタートアップ企業を集めた「ユーレカパーク」（Eureka Park）が復活。フランス、イタリア、オランダ、韓国などは例年通り数多くのスタートアップが出展。
・CES 2021でデビューし、好評を博した「CESアンカーデスク」はラスベガスに移動、出展者、会議セッション、基調講演、ライブイベントなどをリアルでレポート。
・新型コロナウイルス安全対策について米国疾病予防管理センター（CDC）、ネバダ州、ラスベガス市のガイドラインを検討し、最新情報を参加者と共有する。
今回の記事では、CES 2022に関する上記5つの情報を、CESに毎年通って定点観測を行っている筆者の現場感覚的な視点から補足するとともに、「MWC 2021」や「IFA 2021」など世界のメジャーなテックイベントの動向にも触れ、「コロナ禍での巨大イベントのニューノーマル」について世界の流れをウォッチしていきたい。
歓迎したいメディアデーの2日間への拡大
まずはCES 2022の会期と出展社について。会期は例年だと1月第2週の火曜日スタートで、その週の金曜日に閉幕（週の月曜はプレス対象のメディアデー）というパターンだった（注）。しかし、今年は（日の並びの関係もあるが）、年明け早々1月5日（水）にスタートし、しかもメディアデーが1日長くなった関係で、開幕初日が火曜日ではなく水曜日に、閉幕も金曜日から土曜日にスライドしたという点で例年とは違う印象である。
（注）CES 2020の開催期間は1月7日（火）～1月10日（金）、完全デジタル開催になったCES 2021は1月12日（火）～1月15日（金）であった。
これはあくまでも筆者の推測であるが、ここ数年、CES開催に絡めてプレス発表を行う企業が増えてきており、各国のメディアの関係者（筆者も実はその端くれである）はスケジュール表と睨めっこをしながら会場や会場周辺のホテルを終日跳び回ることを強いられる傾向があった。メディアデーが1日から2日間に拡大したことで取材スケジュールにいささかなりとも余裕が生まれることは、プレスの側にも企業の側にも肉体的・心理的安全性が担保される。良質な記事を発信するためのメリットになるのでこれは現場目線の良い改善だと感じた。
常連の出展社の復帰はグッドニュース
CTAがプレスリリースと同時に発表したCES 2022の主な「出展確定社」のリストは以下の図のようなものである。
ご覧の通り、アマゾン、AMD、AT&T、ダイムラーAG、デル、グーグル、ヒュンダイ、IBM、インテル、レノボ、LG電子、パナソニック、クアルコム、サムスン電子、ソニーなどこれまでCESの常連だったグローバル企業がこぞって顔を揃えるのはグッドニュースである。
逆に米中の経済面の対立（貿易不均衡・知財保護・技術移転の強要・産業補助金など）と安全保障面の対立（サイバー攻撃・情報セキュリティ問題）は民主党のバイデン政権になってからも続いており、CES 2020以前のように、中国のハイテク企業の代表であるファーフェイやドローンメーカーのDJIがその存在感を誇示する形でCES 2021にエントリーしてくる可能性は皆無だろう。
日本企業に関してはウーブン・シティを推進し、「オートモービル・カンパニー」から「モビリティ・カンパニー」への「なりわい」変革が注目されるトヨタが2年ぶりにCESにカムバックするのか、CES 2021で次世代の大容量高速通信ネットワーク技術「IOWN」構想（Innovative Optical and Wireless Network：アイオン）で存在感を高めたNTTが具体的でインパクトのあるプレゼンテーションを行うのか、に注目が集まる。
また、キャタピラー（Caterpillar：世界最大の建設機械・鉱山機械のメーカー）、インディ・オートノマス・チャレンジ（Indy Autonomous Challenge：2021年10月23日に自動運転レーシングカーのレースを開催予定）、シエラ・スペース（Sierra Space：地元シエラネバダコーポレーションが設立した商用宇宙開発会社）などユニークな企業・団体がCESデビューを飾るという。
一方、出展社つながりで言うと、スタートアップ企業が主役の「ユーレカパーク」の復活もうれしいニュースと言える。毎年、サンズホテルの1階の会場で、学園祭のようなカジュアルなスタイルで運営されているイベント（筆者は「ギークの学園祭」と勝手に命名している）には、明日のユニコーンを目指すスタートアップ企業が天井の低い広大な空間に（文字通り）ひしめいている。
国の産業政策の違いと言ってしまえばそれまでだが、最近はフランス、イタリア、オランダ、イスラエル、韓国などの国の省庁が多くのスタートアップ企業を引き連れて「ユーレカパーク」に参入している。対照的に日本企業の影が薄い（アジアでも台湾やシンガポールにも劣後する印象）のは個人的に残念と感じるところだ。
「テックの祭典」としてのCES体験を演出する「アンカーデスク」
今年のCES 2021が初の完全デジタル開催になってしまったにもかかわらず、このバーチャルなイベントが「CES 2021という巨大なホームページを参加者が閲覧するだけの無味乾燥な体験」にならなかったのは、主催者CTAによる「アンカーデスク」の演出によるところが大きかったと実感した。
「アンカーデスク」とは男女2人ずつ、計4名のアンカー（単なるアナウンサーとは違い、自分自身も番組の取材や制作に関わる）による米国のニュース番組風のライブ感あふれる演出である。
CES 2021のサイトから。「アンカーデスク」の一場面
CES 2021で行われるプレス発表、基調講演、セッションなどは番組内のニュースコンテンツという位置付けであり、コンテンツとコンテンツをアンカーの軽妙なトークで繋いで行く方式はCESというイベントが「堅苦しい式典」ではなく「テックの祭典」であることを思い起こさせてくれた。
（参考）「CES 2021報告 コロナ禍でDXは『堅実に』加速した」（「JDIR」）
来年のCES 2022では、「アンカーデスク」は（今年のようにどこかわからない謎の場所ではなく）リアルイベントの会場があるラスベガスに置かれ、展示イベントだけではなく、基調講演、会議セッション、ライブイベントなどでの多様多彩な出来事を「ヒト」を介して繋げていくことだろう。
対面式でのリアルイベントには、現場でしか体感できない「熱量」や偶然に思いがけない情報に出会う「セレンディピティ」など、「対面式CESの魔法」（the magic of an in-person CES：CTAのEVP Karen Chupkaのプレスリリースの中のコメント）と呼ばれる良さがある。このエモーショナルな興奮をデジタルでCES 2022を擬似体験している参加者にも共有・拡散していくことが、ウィズコロナ・アフターコロナの時代に世界的なイベントを成功に導くための前提条件となるに違いない。
海外の大型イベントはリアル開催の流れに、コロナ対策は？
さて、ここからは今年半ば以降に開催されるメジャーなテックイベントの動向を見ていこう。
まずはモバイル関連技術の世界的イベント「MWC 2021」。通信事業者の業界団体であり、ロンドンに本拠を構えるGSMアソシエーション（GSMはGlobal System for Mobile Communicationを表す）が主催するこのイベントは毎年2月末にスペインのバルセロナで開催されていたが、昨年は欧州で新型コロナウイルスが拡大する中、直前になってエリクソンやソニーなど主要な出展企業のキャンセルが続出したため、急転直下、開催自体が中止になっていた。
今年については、開催時期を6月28日～7月1日に大きく後ろ倒しした上で、CES2022と同様、対面式とデジタルのハイブリッドで開催することがアナウンスされている。
また、国際見本市や会議のオーガナイザーであるメッセベルリン（Messe Berlin GmbH）が主催し、毎年秋にドイツ・ベルリンで開催されているコンシューマ向けエレクトロニクスのイベント「IFA」。昨年は同じく新型コロナの蔓延により対面式での開催を「招待制」かつ「規模を大幅に縮小した上で開催」し、イベントにアクセスできない来場希望者にはデジタルサイトをセットアップし公開した。
デジタルサイトについては無料で対応するなど英断もあったが、準備期間が短かったこともあり、サーバーのキャパシティや使い勝手（UX/UI）に問題があったことは残念だった。
（参考）「完全デジタル開催『CES 2021』の画期性と残念な点」（IFA 2020の紹介）
今年9月3日～9月7日の会期で行われる「IFA 2021」については、主催者がドイツ公衆衛生局と協力し来場者と出展者の安全を確保することを前提に、例年通りメッセベルリンの会場を使って対面式で行われる予定だという。
このように海外の大型イベントは、コロナ禍という懸念は抱えながら、明らかに対面でのリアル開催の流れに回帰しつつあるようだ。
それでは新型コロナウイルスから来場者や出展者を守るための安全対策は具体的にどのようなものか。これについては開催が2カ月後に迫っているMWC 2021のガイドラインが参考になる。具体的にはMWC 2021では地元カタルーニャ州政府や保健当局との協力のもと、マスク、消毒、ソーシャルディスタンスという感染予防の基本動作に加えて以下のような取り組みを行っていくという。
・リアルイベントの参加者には検査で陰性証明を義務付ける。
・物理的な参加証の代わりにスマートフォンのアプリを使うことで非接触にする。
・人と人との接触を減らすために会場の出入り口は例年の2倍以上にする。
・地域のレストランはソーシャルディスタンスを確保できるように整備する。
・ワクチン接種については感染防止効果のレベルが不明なので参加条件にしない。
MWCバルセロナの参加登録サイト（https://www.mwcbarcelona.comより）
当然のことながら、MWC 2021での安全対策の取り組みとその結果は約半年後に開催されるCES 2021にもフィードバックされ、さらに改善＋洗練された形で導入されていくに違いない。
イノベーションはテクノロジーから生まれるのではなく、アイデアとアイデアの積み重ねやぶつかり合いから生まれていく。そのために「熱量」をともなった会社と会社、ヒトとヒトの出会いは重要な意味を持ち、こういった活動を実現するプラットフォームとしてCESのような国際的なテックイベントは極めて重要な役割を果たす。
欧米における対面式のリアルイベント復活の流れは、ワクチン接種が着実に進み感染拡大防止の効果が現れてきているというという単純な理由からだけでなく、イノベーションの本質についての深い理解と期待がその背景にあるように思えてならない。
